Every strike brings me closer to the next home run.
ストライクを取られるたび、次のホームランが私に近づいてくるのだ。Babe Ruth
ベーブ・ルース
大きな地震がありました。
IT小僧の場合、スマートフォン数台、INFOBARが一斉に鳴り出しました。
正確には、揺れのあとに警報がなって 止めるのに難儀しました。
みなさん、ご無事でしょうか？
今週も寝る前の５分間ほどお付き合い いただけたら幸いです。
目次
10/3（日）？
家の中を歩くのはガンダム!? 完成度高すぎるロボットコスプレが話題
家の中をドシドシと歩くガンダムが、Twitterで話題になっています。くろぼうし（@zgokzogok）さんが投稿する数々のガンダムコスプレには「完璧なガンダムだ!!」「クオリティの高さよ…」「完成度えっぐ」など、精巧に作られたガンダムに対して賛美のコメントが集まっています。
くろぼうしさんに話を聞くと、記者の質問に丁寧に謙虚に答えてくれました。
ガンダムとの出会いは？
僕が4、5歳の時に、父がプラモデル好きで、簡単に作ることができるガンダムSEEDのプラモデルを買ってきてくれました。小学校低学年の頃は、特にハマって戦車、飛行機、船なども作っていました。当時からものづくりは好きでした。（当時は）ガンダムと知らずに「かっちょいいロボットだな」と思っていました。父もガンダムが好きなので、ガンダムの資料集や登場するモビルスーツ（※）がたくさん掲載されている雑誌、プラモデルの作例のような雑誌を勝手に読んでいました。そうしていく中で、「ガンダムって面白そうだな」と思い、ガンダムのアニメをレンタルして見始めました。
（※）ガンダムシリーズの中に出てくる人型兵器のこと
コスプレとの出会いは？
コミケ（※）にガンダムのモビルスーツのコスプレをされていた方がいました。その完成度がすごかった！私も当時ものづくりに興味があったので、自分の好きなものに全力で全てを使って表現しているのが素敵だなと思いました。その時、「これ自分もやってみようかな」と思いました。8か月後に夏のコミケがあるのでそこまでに自分でモビルスーツを作って、コスプレしようと決めました。
（※）コミックマーケットの略。8月と12月に東京ビックサイトで開催される同人誌即売会。
2021年10月4日のITニュースが無かったので2021年10月3日のニュースを取り上げました。
10/5（火）
ＪＲ東日本の携帯電話で使える電子マネー「モバイルＳｕｉｃａ」が、５日朝から一部の端末で利用できなくなるなど不具合が発生しましたが、さきほど午後４時頃に復旧しました。
ＪＲ東日本によりますと不具合が発生したのはｉＰｈｏｎｅなどＡｐｐｌｅ社製の端末で、５日午前６時頃から電子マネー「モバイルＳｕｉｃａ」のチャージや定期券の購入などが利用できなくなりましたが、さきほど午後４時頃に復旧したということです。
Ａｐｐｌｅ社でネットワーク等の障害が発生したということで、原因は引き続き調査中です。
ＪＲ東日本はサーバー上での処理待ちが現在も続いており、つながりにくい場合があるとしています。
また、東京メトロや東急電鉄など私鉄で使える電子マネー、「モバイルＰＡＳＭＯ」でも同様の不具合が発生し、現在、最終確認を行っているということです。
この原因は、Apple側の問題でした。
でもニュースのタイトルだとSuica側のトラブルのような意味合いにも取れます。
こんあたりが、日本のマスコミのだまなところではっきりと
「iPhone側の問題で絵・・・」と書くべきだろう。
この日は、Facebookのサービスが大規模なトラブルが発生していましたが、まさか 狙われた？
証拠も何もないけど
10/6（水）
「フェイスブック、自力で変われない」 内部告発者、法規制を支持 米
【シリコンバレー時事】米インターネット交流サイト（SNS）最大手フェイスブック（FB）を告発した元従業員の女性が5日、連邦議会上院小委員会の公聴会に出席し、「FBは子どもに害を与え、分裂をあおり、民主主義を弱めている。安全より利益を優先している」と証言した。
「FBは自力で変われない」とも述べ、法規制の強化を支持する立場を示した。
元従業員フランシス・ホーゲンさん（37）は、子どもに有害な情報などへの対策を怠ったとしてFBを告発。公聴会では、創業者のザッカーバーグ最高経営責任者（CEO）が55％の議決権を握り、会長も兼務する統治体制を「非常に特異」だとし、経営トップに最終責任があると主張した。小委員会はザッカーバーグ氏を追及する構えだ。
ホーゲンさんは、FBが用いるアルゴリズム（人工知能による計算）が、怒りなど極端な反応を引き出す投稿を拡散する危険性を会社側は認識していたと指摘。ザッカーバーグ氏が拡散を抑える措置の導入を決めなかったと非難した。
その上で、FBなどSNS企業を監視する専門機関の創設を提言。企業が抱えるデータや調査結果を踏まえたルールを制定することで、利用者保護や市場の独占防止を図れると訴えた。
FBの渉外担当幹部は「多くの主張に同意しかねるが、ルールを作る時であることには賛成する。業界に期待するのではなく、議会自ら行動を起こすべきだ」とコメントした。
この問題は、先日 ブログで記事にしたので見ていただければと思います。
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Facebookは悪なのか？ 社名を「メタ」に変更
内部告発したフランシス・ ...
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10/7（木）
品川駅の広告炎上騒動で考える、ネットのバナー的な広告メッセージが抱えるリスク
品川駅のコンコースに表示された「今日の仕事は楽しみですか」という広告が物議を醸し、広告を出稿していた広告主が謝罪し広告を停止するという騒動がありました。
この広告を出稿したアルファドライブ社が、経済メディアのNewsPicks社の関連企業であり、過去にNewsPicks社が「さよなら、おっさん」という過激な新聞広告で物議を醸した歴史があることから、今回の広告も過去と同様の話題を集めるためのいわゆる「炎上マーケティング」ではないかという見方も少なくないようです。
ただ、詳細を調べてみると、どうも今回の騒動は様子が違い、どんな企業でもありえるSNS時代における広告のリスクが可視化された事例のようにも見えてきます。
広告展開を開始してから1日半で広告掲載を停止
まず時系列で今回の騒動を振り返ると下記のようになります。■10月4日朝 「今日の仕事は楽しみですか」の広告展開が開始
参考：AlphaDrive、NewsPicksとの法人向け事業を強化・リブランディング
■10月4日11時台 アルファドライブ社CEOが広告展開についてツイート
■10月4日21時頃 上記のツイートがディストピア文脈でリツイートされはじめる
■10月4日深夜〜10月5日 いくつかのネットメディアで記事化される
■10月5日午後 「#品川駅前で一番心傷付けた奴が優勝」がトレンドいりするなど大喜利大会に展開
■10月5日夜 アルファドライブの親会社であるユーザーベースグループのウェブサイトにて、広告についての謝罪が掲載。広告を停止したことも発表。
参考：AlphaDrive/NewsPicksの広告掲載について
広告開始からたった1日半、広告が物議を醸してから1日足らずで広告掲載を停止することを判断したことになります。
しかも奇妙なことに、Yahoo!リアルタイム検索でツイート数を分析してみると、実は最初に広告が人々の目に触れたはずの10月4日午前の段階では、「今日の仕事は楽しみですか」や「品川駅」に言及したツイート数はたいして増えていません。
あくまでツイート数が急増するのは10月4日夜の時点です。
（出典：Yahoo!リアルタイム検索 「品川駅」のツイート数推移）
本来、大勢の人の間で物議を醸すような広告であれば、広告が一番多くの人の目に触れたはずの4日朝に話題になっていても良さそうなものですが、今回の広告は違いました。詳しく調べてみると、今回の炎上騒動は複数の要因が重なり合って発生したもののようです。
結局、話題になっているわけで 広告としては成功している
10/8（金）
新型スイッチ、はや転売横行 1万円超上乗せ、発売前から 任天堂の人気ゲーム機
任天堂が8日発売した家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の新モデル。
人気商品のため家電量販店などでは抽選販売が実施されているが、フリーマーケットアプリなどでは、早くも通常価格を大幅に上回る値段での転売が相次いでいる。
新モデルは、より鮮やかな映像が楽しめる有機EL（エレクトロルミネッセンス）ディスプレーを採用したのが特長。希望小売価格は税込み3万7980円だが、フリマアプリ「メルカリ」では4万5000円～6万円前後で未開封品が多数出品されている。
これらの中には、何らかの方法で発売日前に入手したとみられるものも。あるユーザーは発売日の数日前、「大手家電量販店で購入しました。2台当選したので1台お譲りできます」と投稿し、送料込み5万4999円で新モデルを出品。購入時のものという3万8490円のレシートの写真も添付しており、画面上では「売り切れ」となっていた。
従来モデルは新型コロナウイルスの感染拡大に伴う「巣ごもり消費」で需要が急増。品薄状態が続いたことも相まって高額転売が横行し、一時は通常の倍の価格で取引されたこともあった。
任天堂広報は「できるだけ多くのお客さまに届けられるよう生産体制を整えており、今後も安定的に供給できるよう努力していく」としている。
希少なガジェットやアイテムは、本当に欲しい人の手には渡らない。
このようなことが、延々と続いている。
10/9（土）
飲食店の予約“ドタキャン”防止に？ いま「クーポンサイト」が再び注目されるワケ
予約客が連絡もなしに無断でキャンセルする。約束の日時になっても姿を現さないことから、飲食や旅行業界では「No Show（ノーショー）」と呼ばれている。準備した食材や人件費が無駄になってしまうため、店側にとっては死活問題。その無断キャンセル対策として共同購入型クーポンサイトへの出店が相次いでいるという。世間を騒がせた「スカスカおせち」問題を機に衰退したクーポンサイトが今なぜ、再び注目されているのか。（SankeiBiz編集部）
■イメージは航空券の「早割」
「予約数に合わせてスタッフの数を調整できるので助かった」と共同購入型クーポンサイトのメリットを話すのは、しゃぶしゃぶ・すき焼き専門店「しゃぶ禅」渋谷店（東京都渋谷区）の青木俊二店長。クーポンサイトでチケットを購入している客はキャンセルすることが少ないため、あらかじめスタッフを効率的に配置できるという。
共同購入型クーポンサイトでは、居酒屋の飲み放題コースやホテルでの宿泊など、多様な商品・サービスを期間限定の割引クーポンとして販売。購入者はクレジットカードなどでクーポン代金を先払いし、提供を受ける仕組みだ。店側にとっても、売り上げアップや宣伝効果などが期待できることから一気に普及した。
ただ、共同購入型クーポンサイトには暗い過去がある。大手サイトの「グルーポン」で2010年に販売されたお節料理が「見本と違う」として苦情が殺到した「スカスカおせち」問題だ。クーポンサイトからの消費者離れを加速させ、その見た目から「ゴミおせち」とも呼ばれたあの騒動である。
さらに、リピーターにつながらない「クーポンハンター」と言われる客の来店が増えたことで、店舗側のサイト離れも進んだ。大幅な値引きクーポンを発行しても1回しか来店されないのであれば、店舗側のメリットは薄い。こうして一時は100以上あったサイトも今では数えるほどに。一世を風靡（ふうび）した往時の面影はない。
そのクーポンサイトが無断キャンセル対策として注目を浴びる契機となったのが、「事前購入型」と呼ばれる決済方法の採用だ。客が来店する前にチケット代金が飲食店に入金される仕組みで、新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言が全面解除され、ようやく光が差し込みつつある飲食業界や旅行業界で歓迎されている。
この仕組みを導入したのは、大手クーポンサイトの「LUXA」。共同購入型クーポンサイトが次々と業態変更や撤退を余儀なくされるなか、令和まで残った数少ない大手サイトだ。LUXAを運営するau コマース＆ライフが今年1月から総合ショッピングサイト「au PAY マーケット」として体験型サービスの提供を開始。「事前購入型決済サービス」を取り入れ、飲食店約1360店舗のほか、ホテルや旅館約200店施設、サロンなどの美容店約1430店舗でも利用されている。
無断キャンセルは債務不履行や不法行為に該当し、店側は客に対して損害賠償を請求できる。このため無断キャンセル被害を保証するサービスや弁護士が回収を代行するサービスも登場しているほどだ。だが、無断キャンセルそのものをなくせるなら、それに越したことはない。コロナ禍の経営難で手元の資金が不足している飲食店にとっては特にそうだろう。東京・銀座の高級ステーキ店「神戸牛炭火焼ステーキ 銀座 煌（ファン）」の代表、黄金井崇さんは、共同購入型クーポンサイトの事前決済について「無断キャンセルリスクが下がり、とても助かっている」と強調する。
来年2月にLUXAのサービスを引き継ぐ大手通販サイト「au PAY マーケット」を運営するauコマース＆ライフのライフスタイル事業部副事業部長、藤本公浩さん（36）は「飲食店では主に1～5割引きでチケットを販売しています。キャンセルされるリスクが低く、早く空席を埋めることができるため、未来の空席を埋めることができる店側も安く設定できます。航空券の『早割』チケットに近いイメージです」と話す。キャンセル率が低いことで店側にとっては食材のコントロールもしやすく、食品ロスの削減にもつながっているという。
■ドタキャン被害額1.6兆円
経済産業省が2018年11月に公表した「No show対策レポート」によると、無断キャンセルによる飲食業界の被害額は年間で約2000億円と推計されている。予約全体に占める無断キャンセルの割合は0.9％。さらに予約日の1、2日前に生じるキャンセル（ドタキャン）も加えると発生率は6％強に達し、被害額は約 1.6 兆円 にも及ぶとみられている。
過去には刑事事件に発展したケースも。2019年6月、東京・有楽町の居酒屋（当時）に電話をかけ、1人1万3000円の飲食コース17人分を虚偽予約し、店の営業を妨害した男が、のちに警視庁に業務妨害容疑で逮捕されている。この店と都内にある系列店計5店舗（同）では同じ日に75人分、総額約51万円に上る予約が無断キャンセルされていたという。
経産省のレポートでは、一定の確率で発生する被害を穴埋めするため、店側が通常のメニュー料金に無断キャンセル被害額を転嫁していた例もあったとされる。「No Show」は一般の消費者にとっても看過できない問題といえる。
auコマース＆ライフによると、飲食店が新規の客を獲得する場合、これまではグルメサイトに広告を出し、集客につなげるのが一般的だったが、広告費用は店側が毎月支払う必要のある固定費となり、消費が冷え込んだコロナ禍では負担になっていたという。
これに対し、クーポンサイトでは割引額の大きいチケットを販売することになり、店側の利益は減ってしまうが、単価あたりの利益率は上がっているようだ。クーポンサイトはチケットが販売されるごとに一定の手数料がかかる「成果報酬型」で固定費はかからないうえ、食材の在庫リスクや無駄な人件費も抑えられているためだ。
共同購入型クーポンサイトで起こった過去の騒動の反省も踏まえ、auコマース＆ライフでは店舗側の審査を徹底。店舗を利用した消費者の反応にも常に注視しているという。auコマース＆ライフの藤本さんは「No Show問題や食品ロスに悩む出店店舗さまとお客さま、われわれ運営会社の3者が満足できる社会をつくっていきたいです」と話している。
クーポン、ポイント 一見 お得なことに思えますが、これらは、支払うお金の中に微妙に入っています。
ビジネスは、絶対にマイナスにならないように計算されています。
デジタルの力で可能性
今週のまとめ
秋だなぁ
来週の今ごろは、どうなっているのだろうか？
想像もできない明日が続きそうです。
深夜のひととき お付き合い頂き ありがとうございました。
では、おやすみなさい
https://news.yahoo.co.jp/
ネタ元：Yahoo!NEWS
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