スマートフォンを購入するとき皆さんは、どうしていますか？
docomo,au,SoftBank,Rakuten Mobile それともMVNO(格安SIM)で回線契約時に一緒に購入している人が大半だと思います。
iPhoneは、Apple Storeで購入される方もいらっしゃると思いますが、数にすればかなり少ないでしょう。
今回のIT小僧の時事放談は
スマートフォンの販売方法が大きく変わることをご存知ですか？
と題して 変わりゆく携帯電話の販売について考えてみよう。
今回も小難しい話をわかりやすく解説しながらブログにまとめました。
最後まで読んで頂けたら幸いです。
目次
イオンモバイルの発表
イオンモバイル（MVNO）は、2021年8月12日、同社がMVNOとして提供しているモバイル通信サービス「イオンモバイル」の料金改定に関する発表会を実施
その中で、NTTドコモやKDDIなどの携帯大手が販売するスマートフォンと、イオンモバイルのSIMをセットで販売すると発表しました。
つまり、イオンモバイルでは、au,docomo,SoftBankなどの大手キャリアでしか購入できなかったGalaxyやXperiaをイオンモバイルのSIMとセットで購入できるということにになります。
これによりGalaxy S21やXperia 1 IIIなどの最新スマートフォンを大手キャリアと契約しなくても入手できるようになるのです。
つまり、欲しいスマートフォンは、イオンモバイルで購入できる。
という荒業に出とわけです。
これまで頑なに 大手キャリア＋携帯ショップという連携を守ってきたわけですが、ここにきて大手キャリアは、携帯ショップでなくても構わないとい姿勢に切り替えてきたと考えられます。
総務省の施策
総務省は、携帯電話事業に対して厳しく規制をかけてきました。
2019年 電気通信事業法改正
「通信と端末の完全分離」が義務化 これにより端末の大幅な値引きは消失した。
さらに携帯大手3社には回線契約者だけでなく、非回線契約者にもスマートフォンを販売するということが指導されましたが、実態は守られていませんでした。
携帯ショップは、回線契約で携帯電話会社からインセンティブを受けることで経営が成り立ってきたので「非回線契約者にもスマートフォンを販売してもカネにならない」わけです。
金にならないものに対して人件費を割いて対応するのは、事業として厳しくなるのでやりたくない つまり 拒否をする ということが成り立ちます。
これに怒った総務省は、調査を行い 「非回線契約者にもスマートフォンを販売しない」という行為に対して強い制裁を行う（かも知れない）とコメントしている。
2021年8月10日「移動端末設備の円滑な流通・利用の確保に関するガイドライン」
2021年10月1日以降に発売されるスマートフォンにはSIMロックをかけること自体が原則禁止
これらの規制にで、携帯大手の非回線契約者が、ショップからSIMロックのかかっていない端末を購入できるようになります。
イオンモバイルは、この制度のタイミングで大手キャリアのスマートフォンを取り扱うと発表できたわけです。
バンド縛り
SIMロックというのは、契約している携帯電亜会社のSIMカードしか使えないという 縛りです。
この縛りがなければ、docomoで購入したスマートフォンをauの回線で使えるようになるはず・・・ですが実際は、使えるけど範囲が狭いとか、場所によって使えないなどの事象が発生します。
これは、大手携帯電話会社が、自社で販売しているスマートフォンに対して「自社以外の電波に対して規制をしている」からです。
これをバンド縛りといいます。
いくら総務省がSIMロックを禁止しても肝心のスマートフォンが他社の電波を受け付けないのであれば 事実上携帯電話会社に縛られているのとおなじことです。
総務省もここまでツッコミを入れないと意味がないのですが、抜けているのか？ 携帯電話会社との忖度？ なのか一向に規制するような気配が感じられません。
SIM FREEを買え
携帯電話会社で販売されているスマートフォン（iPhoneを除く）は、前章で述べたように非常にめんどくさい品物です。
さらに最初から 多くのアプリがインストールされていて docomoなどは、わけのわからない一反木綿のようなやつがひらひらしています。
はっきり言ってこれらのアプリは、ゴミです。
アプリは、必要な時に自分でインストールすればよいだけで、最初から入っている必要などありません。
そこで SIM FREEと呼ばれる どこの会社でも使えるSIM FREEと呼ばれるスマートフォンの購入をオススメします。
Androidのスマートフォンの場合、amazonn、楽天、メーカー直販 または、格安SIMの会社からでもスマートフォンだけでも購入できます。
iPhoneだったら、Apple Storeでネットで購入するだけで入手することができます。何もコロナ禍の中で出かける必要もありません。
購入は通販と同じで何も難しいことはありません。
SIM交換など簡単です。
回線契約は、ahamo、povo、LINEMO、UQモバイル、Y!モバイルなどの大手携帯電話会社のサブブランド、Rakuten MobileでもOK 通信料金をもっと節約したい人は、格安SIM（MVNO）の IIJmio、mineo、SONYのNURO Mobilなどを選択してネットで契約すればよいだけです。
スマートフォンとの設定は、携帯電話会社から送られてくる説明書を見れば わかります。
SIMカードの入れ替えなんて 別に資格など必要なく 簡単です。
そのあとの手続きも説明書通りに行わば回線の開通もできます。
一度体験すればわかると思いますが、思ったより簡単です。
要は、慣れ です。
それでも不安な人は、携帯電話ショップで高額な通信料金を支払う代わりにショップの人にやってもらってください。
毎月支払う高額な通信料金は、携帯ショップの収益も含んでいると言ってもいいと思います。
携帯ショップが街から消える日
これまで 日本の携帯電話業界は、携帯ショップに来店して契約と一緒にスマートフォンを購入（機種変）というのが一般的でした。
しかし、ahamoなどの新しい契約形態を大手キャリアが始めたりしたことによって ネット契約＆通信販売という方式が一般的になりつつあります。
これが進めば、携帯ショップが街から消える日も近いと思います。
携帯ショップのほぼすべては、携帯電話会社が経営していません。帷幄販売のようなもので看板を貸しているようなものです。
ネット契約やイオン、家電量販店があれば、携帯ショップの役割は終わります。
もちろん、自分でできない人のために携帯ショップは必要かと思いますが、経営が悪化すれば店舗は消えます。
携帯大手の非回線契約者が、イオンや家電量販店でSIMロックのかかっていない端末を購入できるようになるようになれば、携帯ショップは消滅します。
携帯電話会社は、高額なプランの契約者が減少すれば、販売代理店の運営に回す費用を減らさざるを得ないわけで利益を確保するためには店舗の数を大幅に減らすか、ビジネスモデルそのものを大きく変えるか、いずれかの選択しかないからです。
手っ取り早く利益確保するのならば「店舗の数を大幅に減らす」ということしかないわけで。リストラしか思い浮かばない経営者なら「ビジネスモデルそのものを大きく変える」なんて時間のかかることはやりません。
まとめ
スマートフォンの性能アップにより数万円のスマートフォンでも日常使いで困ることはなくなりました。
10万円を超えるスマートフォンは、趣味やゲームなど特殊な人以外は売れなくなるでしょう。
携帯ショップの淘汰がはじまり、街から携帯ショップが消え、スマートフォンは通販か、家電量販店での購入が中心になります。
この流れは確実に起こるとIT小僧は考えています。
そうなった場合、解体ショップに変わる新しい形態のビジネスが生まれてくることは間違いなく
政府も携帯電話の設定ができない人（デジタルデバイド解消）の施策に補助金を出すと思われます。
いち早く そのことに気がついた人は、動き出すだろうしすでに動いていると思います。
