まもなくやってくる不況時代で生き残る方法教えます 転職考えたほうがよい環境と企業

新型コロナに関してのニュースもあまり流れなくなりました。
幸い、日本は、欧米のように深刻な死者が増えることもなく、重症化する人もそれほど多くない。

一部では、「ただの風邪」のような雰囲気も出ているようです。

しかし、厳しい現実は、これからやってくる。

今回のT小僧が物申すは、
誰でもできる仕事は、あなたでなくてもできる まもなくやってくる不況時代で生き残る方法
と題して、かなりやばい状況になりそうな雇用状況を考えてみよう。

最後まで読んでいただけたら幸いです。

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やばい日本経済

帝国データバンクは8月25日

人手不足に対する企業の動向調査（2020年7月）

正社員が不足している」と回答した企業は30.4％となり、前年同月より18.1ポイント減少

「過剰」と感じる企業は7月時点で22.9％と、前年同月より10ポイント以上増加
新型コロナウイルスの感染拡大前までは人手不足だったにもかかわらず、最も顕著に買い手市場化が進んでいる業種の1つが「旅館・ホテル」です。
今年1月では6割の企業が正社員・非正社員共に人手不足を感じていると回答したが、7月では1割台まで減少した。同業種では、正社員・非正社員ともに半数以上の企業が過剰感を持っている。

本当もやばいのはこれからだ

東京証券取引所は、3月期決算の発表を9月まで延長した。
もちろん、新型コロナウィルスの影響なので上場企業の決算発表が、後ろ倒しになっているところも多い。

政府は、全国の中小企業・小規模事業者の資金繰りが逼迫していることに対して雇用調整助成金の特例措置が、9月末で終了する。
これに対して、来年まで延長するように政府に要請、現在は、12月末まで延長が決まった。

企業の資金繰りは、助成金頼りで依然厳しく、特例が切れれば失業者が増える可能性は大きい。
現実には、そこまで持たない企業も多いと言われている。

これが、現実である。

しかし、業種によって大きな差があるのも事実である。

黒字リストラから、業績不振による人員削減へ

2018年年の後半辺りから、黒字なのにリストラが増えました。

45歳以上のリストラを中心に、余剰人員を積極的に切り捨てが始まりました。
このあたりの話は、過去に記事にしましたので読んでいただければと思います。

これまでは、黒字状態で余剰人員を養える状態でしたが、身軽になるために主に45歳以上を積極的にリストラを実施

しかし、2020年は、少し訳が違っています。
新型コロナ禍に影響を受けた業界を中心に業績不振による人員削減が始まります。

上場企業の決算は今年1月以降、新型コロナによる下方修正が相次ぎ、1000社を超えた。当初予想から売上高で7兆6000億円、利益金4兆3000億円が消失となりました。

IT業界は安泰？

新型コロナウイルス感染症の影響を考慮した国内ICT市場予測
IDC Japanによると

2020年の国内ICT市場は前年比4.5％減の28兆2,155億円と予想されています。

IT業界は、リモートワークという追い風があるにもかかわらず、前年から割れるだろう。

それでも他業界に比べると前年比4.5％減という数字は、被害が少ないと言っていい。

1. 要因としては、DX（デジタルトランスフォーメーション）
2. システムの定期的な更新
3. リモートワーク

という追い風があったことも事実、しかし、
製造業でのサプライチェーン、飲食／宿泊／運輸などのサービス業の低迷によるIT予算の削減は必須で来年度の予算はかなり絞られるだろう。

現時点でIT業界は、転職市場が活発である。
特に他業界のからの転職組が多いのは、転職に関わるIT小僧も実感している。

1. 社内SEの部門が廃止
2. 新型コロナの影響で案件が減って自宅待機

などという理由で転職希望者が増えていると実感できる。

その一方で「経験者以外は、お断り」という状況は変わらない。
即戦力以外は、すでに採用の可能性は低く、有能な人材のヘッドハンターは、増えている。

リモートワーク特需

リモートワーク需要は、ほぼ行き渡り今後の案件は減少すると思われます。
つまりリモートワークが必要なところは、ほぼ準備が終わっているということです。

基幹系システムの転換

基幹系システムは、パッケージ化され、企業独自の仕様はなくなるだろう。
ERP（統合基幹業務システム）が普及すれば、多くの案件は消え、常駐するエンジニアも必要なくなります。

といっても日本の企業は、業務にシステムを合わせることに必死で、パッケージに業務を合わせることができるような経営者が増えない限り、企業毎のシステムが存在し続けるだろう。

転職考えたほうがよい環境、企業

転職を検討する人を考えててみよう。

人材派遣

大手SIの下請企業で人材派遣が中心の企業では、案件減少で仕事は激減します。
特にプログラマーの派遣は少なくなるでしょう。

社内SE

コンピュータのお守役が中心の人は、おそらくリストラ対象となるでしょう。

自社サービスを持っていない企業

IT企業で自社サービスを持っていないところは、消滅または、縮小する可能性が高い。

転職の前に考えよう

一方、今は、転職をしないことをオススメする

AI

AIと言っても日本の場合、基礎エンジニアではなく、AIを使う技術です。。
ただし、AIで効果が出ない場合が続けば、見放される可能性は大きい。

しかし、ChatGPTの登場で世界は一気にAIを最重要項目にとりあげはじめました。

生成AIによって　近いうちに多くの仕事が取って代わられることだろう。
これは、間違いなく起きる現実です。

専門知識集団

金融、などの専門的知識のノウハウがあれば、生き残れるであろう。
もっとも、最近の金融業界は、内部に専門家を抱えているので外部に発注する可能性は低い。

Web

Web開発は、今後は一定の需要があると思います。
ただし、単価は安くなるだろう。

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社内SE

企業は、昨年あたりから社内SE転職を集め始めた。
これまでのように社外に発注するのでは、間に合わない。自社内で構築できる組織をつくりつつあります。

社内SEといえば、社内のパソコンのおもり役と思われているが、それだけでは、リストラされてしまう可能性がある。

社内SEの待遇や年収を知りたい方は【社内SE転職ナビ】

誰でもできる仕事は、あなたでなくてもできる

自社で自分以外の人ができない技術や技能を持つべきである。

誰でもできる仕事は、あなたでなくてもできる

ということを覚えておいてほしい。

これは、企業でも同じで、代わりがあれば、簡単に変えることができるのです。

自分、自社以外では、できない技術、ノウハウを手に入れなければ、リストラされる可能性があります。

それは、AI、Cloud、Network、英語などの外国語でもなんでもよいのです。

会社で言えば、同僚ができないものを身につけることが重要です。

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まとめ

自分は、プログラマーで、Javaのスペシャリスト、Pythonのスペシャリストとか言っている人もいるかも知れません。

しかし、言語などは、英語ができれば、何ヶ国語も話せるというのと同じで環境が揃っている今の時代では、環境が整ってきたのでプログラム言語の差異などそれほど大きな問題ではない。

それよりは、他の人が持っていない能力や技術を身につけるべきだ。

てっとり速いのは、英語力である。
日本のコンピュータエンジニアは、英語ができない人が多い。

システムを設計、構築できて　そしてなお、海外との取引で絶対的に必要な英語は、必須となるだろう。
国内産業でも今後は、海外との交流は必要になるだろう。
特にソフトウェアエンジニアは、英語が必修技能と言っていい。

運のよいことに、英語の得意なエンジニアは思ったより少ないし、重要視するひとも少ない。

今がチャンスだと思うのだが、いかがだろうか？