ブームというものが、これまで何度も発生してきました。
ミッチー・ブーム
・1958年（昭和33年）
ダッコちゃんブーム
・1960年（昭和35年）
これは、自分の生まれる前で古すぎです。
第二次バンドブーム
・1989年2月～1990年12月
三宅裕司のいかすバンド天国
（通称『イカ天』。放送期間：1989年2月～1990年12月）
このときのバンドブームは、凄かった。
テレビのもつパワーをみせつけてくれました。
日本中にバンドが増え続け、番組からプロになった人も多数
今でも活躍している人もいます。
「boom」とは、そもそも
英語の擬音語。
日本語の「ブーン」とか「ドカン」などの爆発的な音のこと。
爆発的なことだから、爆発したら収束
そう 一瞬の出来事なのです。
今回のIT小僧の時事放談は、
ビットコインの値下がりが止まらない 電気代が、仮想コインの運命を決める。
と題して、今回は、久々の経済の話を絡めてみようと思っています。
小難しい話をわかりやすく解説しながらブログにまとめました。
最後まで読んでいただけたら幸いです。
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目次
2017年12月のできごと
2017年12月（ブログの執筆時の約１年前）何がワイドショーで取り上げられたか覚えてらっしゃいますか？
2017年12月1日
日本政府が皇室会議を開き、天皇陛下の退位日を2019年4月30日に決定。皇太子さまの即位を翌5月1日とし、新元号を施行する。
そういえば、「森友問題」もこのあたりから騒ぎ始めました。
まだやってんのかい。（野党のみなさん）
さて、主題の仮想通貨ですが、昨年の今頃
ビットコインは、
2017年12月16日 約221万円を突破
「月に届きそうな勢いだ！」
とビットコイン支持者たちは、騒ぎ、ワイドショーでは、「億り人」などとビットコイン長者を持ち上げていた。
前職で金融のネット取引システムを手がけていた自分のところにも
「ビットコイン買ったほうがいいかな？」
「どこの取引所で買えばいい？」
「借金してでも買ったほうがいいかな？」
また 株式の専門家友人たちは
「おまえ 買ってないよな」
「ブームだから手を出すな」
とご忠告をいただきました。
投資には、興味がなかったので横目でチェックしていたくらいですが、テレビで取り上げるようになったことで
「これは、終わるな」
と感じました。
なぜって？
自分の世代（５０代中盤）
「バブルとNTT株」で借金どころか命を失った人を見てきたからです。
「テレビでとりあげられたら、終焉が近い」
ということを身にしみて知っているからです。
ビットコインで「オイシイおもい」をしてきたのは、前年あたりで仕込んで
このタイミングで売り抜けた人達だけです。
罪なテレビ報道
「ワイドショー」「ニューズ」をはじめ、「経済評論家もどき」もマスコミと一緒に仮想通貨を持ち上げていました。
CMで連日、仮想通貨の取引所が流されていました。
スポンサー様ですからTVでは、
「仮想通貨は、もうすぐ下落する」
「ブームも終焉する」
なんて言えないわけで
「下落を予想していた専門家は、TVには出られませんでした。」
この騒ぎで、高値で掴んでしまったひとも多いと思います。
当時、世界中で仮想通貨の規制を検討していたにもかかわらず、日本は積極的に仮想通貨を支援（野放し）にしていました。
そのため、資金が世界中から流れ込みバブルが形成されていったのです。
驚異的な値下がり
もちろん仮想通貨は
「月に届くわけもなく」
2018年1月26日
コインチェック騒動をきっかけに終焉を向かえます。
「1月26日にサイバー攻撃を受けて約580億円分の仮想通貨NEM（ネム）を流出」
以後、ビットコインをはじめ仮想通貨は、下がり続け
2017年12月16日 221万円
だったものが
2018年11月27日 42万円
たった１年で約180万円の値下がりという状況です。
たった１年ですよ １年
こんな価値が安定しない通貨、誰が信用しますか？
自分に忠告してくれた「プロのみなさん」は、さすが金融で生き抜いてきた猛者
その考えは正しかったわけです。
コインチェック騒動が、下落の理由ではない
「Tether」を巡る疑惑
ブルームバーグは、2017年11月20日、昨年のビットコイン高騰をめぐり米司法省が捜査を進めていると報じた。テキサス大学オースティン校の教授ジョン・グリフィンと博士課程のアミン・シャムスが共同で発表した論文で、仮想通貨「Tether（テザー）」を利用したビットコインの価格操作が行われていた可能性があると指摘したことを受けた動きだという。
WIRED抜粋
米ドルとの交換レートが固定されている暗号通貨「Tether（テザー）」に関して、トークンをすべてドルに換金できるだけの資産が確保されていないとの疑惑が生じている。もし発行量に相当するだけのドルを保有していないなら、何の保障もない銀行が金庫が空の状態で独自のドル紙幣を刷っているようなものだ。人々はドルの代替としてTetherを取引所で購入しており、何らかの問題が明らかになればビットコイン価格の急落を誘発するだけでなく、暗号通貨の市場全体に重大な損害を与える可能性がある。
WIRED抜粋
Tether社が2015年2月から発行している、米ドルとペッグ（固定）した暗号通貨で
米ドルとの等価交換を謳い、実際にほぼ 1USDT = 1米ドルの相場を常に維持してきた。
つまり
発行額と同額の米ドル（リアルマネー）を準備金としてあらかじめTether社が蓄え必要に応じて利用者の引き出しに応じられるようにしておくことが必要になるけど、そんなに米ドルないだろう疑惑
これ以上は、専門家の皆様の方が詳しいのでリンク先を参照して下さい。
また、値動きが激しい仮想通貨は、お店などの支払いに不向きであるということ
取引にかかるかかる手数料が高額になっているということも理由となっている。
個人的には、銀行などの公的機関を通さない資金移動は、犯罪などに利用されやすいことと
振込手数料などを収入としている「銀行が黙っているわけがない」
さらに、政府もおカネの流れをつかみたいわけで、規制するのは当然
と思っています。
電気代
そして、当初から言われていたのは、
仮想通貨の基本的な基盤である「ブロックチェーン技術」にかかる「処理能力」と言われています。
仮想通貨は、、「マイナー」（採掘者）として活動する人々に支えられています。
「マイナー」は、仮想通貨の取り引きを処理するためのネットワークを構築するソフトウェアを稼働させている人達で、他人の取引の承認作業を行うと「報酬として仮想通貨を取得」することができます。
主に中国で専用のコンピュータを並べ、工場のようなところでフル稼働させていると言われています。
もちろん、高速なコンピュータとネットワークが必要なので大量の電力を必要とします。
ですから電力が比較的安い中国で可動しているのですが
ビットコインのマイニングには現在小さな国1つ分の電力が消費されていると言われており、これは世界的に普及する通貨としては完全に持続不可能である。
「大量の電気代」と「報酬として仮想通貨」の割が合わなければ、「マイナー」をする意味はなくなるので閉鎖となるでしょう。
「マイナー」がいなくなれば、仮想通貨は、承認ができなくなるわけで仮想通貨の崩壊がはじまる。
実際は、そこまでないにしても仮想通貨の価値が下落することは、「マイナー」の撤退もあるかも知れないため、承認の遅れ（鳥引っ決済の遅れ）は、大きな問題となってくるでしょう。
以下のようになった時仮想通貨の終焉になるのでしょうか？
電気代 ＞ マイナーの報酬
ここが分岐点です。
まとめ
元金融エンジニアから
たった１年で約180万円の値下がりするような通貨は、通貨としての信用を失っています。
そんなものでモノの取引はできないし、資産としての運用は危険すぎます。
値下がりをするということは、資金の引き上げをおこなっているので、取引量も減ることとなるでしょう。
なぜ資金の引き上げをしているのか？
よく考えてみよう。
不安定な投資からの離脱をオススメします。
ビットコイン（仮想通貨）は、このまま、消えてしまうのでしょうか？
相場の話は、未来予測は、わかりません。
ビットコインが上がるかも下がるかもしれません。
ここまで書いてきたことは、電気代とビットコインとの話です。
明日にでも劇的な解決法があるかも知れません。
別件
米国雇用統計のタイミングで為替を丁半博打のように賭けてるネット配信者がいますが、
きちんとした投資の勉強と情報収集及び解析能力がないとトータルでは、必ず負けます。
YouTuberは、ネタになれば、収入が増えるかも知れませんが・・・
そうでない皆さんは、真似しないようにしてください。
