iPhone Xの顔認証使っていますか？
顔認証は、iPhoneが最初ではなく、数年前からAndroidやWindowsで搭載されていました。
Appleは、顔認証を高精度なものにしてiPhoneに搭載しました。
高精度にしたため、認証されないケースが出て、結局は、パスコードになる場合も多いようです。
認証というシステムは、制度を上げれば上げるほど認証されづらくなり、不便なことが発生します。
今回の「IT小僧の時事放談」は、
「世界は、あなたの顔を知っている。 犯罪捜査の最前線で起きていること」
と題して
「法なき顔認識技術」
について考えてみました。
今回も小難しいことをできる限りわかりやすくブログにしました。
最後まで読んでいただけたら幸いです。
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目次
「防犯カメラ」ではなく「監視カメラ」です。
日本でもと監視カメラが増えてきました。
駅、交差点、エレベータ、電車の車内、コンビニなどのショッピングスペース、クルマの車載カメラも監視カメラのひとつです。
公共な場所はもとより、個人宅にも監視カメラが設置あれている状況です。
監視カメラの主な目的は、防犯、つまり犯罪を防ぐ？という名目で設置されています。
隠しカメラも多数あるので、「防犯カメラ」というより「犯罪監視カメラ」と言ったほうが良いのではないかと個人的に思っています。
もっとも「防犯カメラ」という言葉のほうが、「犯罪監視カメラ」というより、抵抗感がないかも知れませんね。
※本当に「防犯カメラ」とするなら、
「あなたの行為は、監視されているので犯罪はやめましょう」
と大きく、赤い字で垂れ幕を造ってカメラの場所を示さないと効果がありません。
部屋から一歩でも外に出たら、あなたの行動をどこかの監視カメラが覗いています。
その数は、加速度的に増えていて 数百万台～数千万代とも言われています。
ロンドン
ロンドン市内は、「超」監視カメラ社会です。
テロ事件がきっかけになっていますが、IROの脅威が、消えている今でも監視カメラは増え続けています。
一説によると
「階級社会が残る格差社会が拡大し、犯罪が増加している」
ことが要因だと分析している人もいます。
※ロンドン テロ事件
1980～90年代にかけて猛威をふるったIRAによるもの
2005年に起きたロンドンの同時爆破テロ
他
市民も、「犯罪の取締に役立つなら、OK」の声が多いと言われています。
今では、市民４人に１台という数の監視カメラが作動しています。
『SHERLOCK（シャーロック）』（英語: Sherlock）BBCドラマ
ベネディクト・カンバーバッチがシャーロックを演じていますが、このドラマの中にも監視カメラがたくさん登場しています。
ドラマのなかにも現在のロンドンの監視カメラ事情をうかがい知ることができます。
中国
中国の「監視カメラ」の数は1億7,000万台になると言われています。
監視カメラの世界王者とも言われているとかいないとか？ロンドンと違い、市民とかいうレベルではなく、国民を監視しています。
例えば、北京市内を走るクルマ、予めアラートに設定されていたターゲット車両を即座に判定
次に、クルマに乗っている人物判定、クルマに乗っている人物が、要注意人物と判定するとすぐに追跡を行い、逮捕、拘束する。こんなSFのような社会が、すでに可動しています。
さらに、AR技術を取り入れ、警察官がかけるメガネに犯罪者（ブラックリスト）が認識されると赤く光って知らせる。
という SFの世界を実現させようとしています。犯罪者（ブラックリスト）が、街をあるいてすぐに認識されるということは、まず、ブラックリストの顔データが保管されていて、映像を即時に分析、顔データからブラックリストの人物を探し出します。
中国では、すでにインターネットの世界で「超」監視社会が実現していて
あのFBIにも個人情報を拒んできたAppleもiCloudの情報を中国に渡してしまいました。アップルは3月2日、中国のiCloudストレージを地元企業に移行した。iCloudデータの暗号化キーを初めて、米国ではなく中国にホスティング。
https://www.sankei.com/wired/news/180321/wir1803210001-n1.html
これは、中国でiPhoneを販売するための条件だと思いますが、Appleが屈したことで中国人のスマートフォン情報は、すべて当局が握ることになりました。
監視カメラとインターネットとAIによって「超監視社会」が実現しています。
国家を保持するためには、仕方がないことかも知れません。
アメリカ
一方、米国では、警察による監視カメラによる顔認識技術の導入が続いています。
すでに、1億1,700万人（成人人口の半分に相当する）近い人物が、当局の顔認識データベースに登録されていると言われています。
警察は、このデータベースと監視カメラの映像で犯罪者を取りしまうことが行われています。
ところが、この顔認識技術を使った犯罪捜査は、「法の規制」がありません。
個人情報でも大きな部分を占める顔写真は、個人情報の範囲外で運営されています。
つまり
「米国憲法には、ビッグデータへの言及はなく。
「顔認識技術に関する規制もほとんどない」
ということになっています。
正直、もうやりたい放題ですね。
さすがにこれは、問題と思ったか、市単位で動きがはじまりました。
カリフォルニア州バークレー市は、顔認識を含む監視技術を購入あるいは利用する場合、一定の透明性と協議が必要とされる。と条例を作成
オレゴン州ワシントン郡は、顔認識の利用に関するガイドラインを作成
市単位で規制をしようとしていますが、市警察はともかく、FBIは、関係なしなのでしょう。
思ったほど精度が高くない
FBIは、顔認識システムが大規模なデータベースのなかで最も可能性が高いと判断した50人中、該当者を識別できた確率は「85パーセントにすぎなかった」と2017年に明らかにしている。
あれ？？？
思ったより正確ではないんですね。
もし、この数字が本当だったら、誤認逮捕の続出になりそうです。
ただし、あくまで、FBIの発表ですから、本当は、どうなのかは、わかりません。
日本では？
正直、犯罪抑止ではなく「犯罪監視カメラ」として、ニュースに流れる程度っぽい感じもしますが、日本には、
自動車ナンバー自動読取装置（通称：N システム）というのが、早くから取り入れられています。
犯罪防止の目的？ ここでも「犯罪防止」と書かれてありますが、「防止」ではなく「監視」が正しい。
N システムがあるからと「犯罪やめよう」とは、思わないと思うのですが・・・
あっ！ スピードの出し過ぎには、注意するかも
実は、日本は、かなりの監視カメラが設置していて、それをどのように運営されているか、公開されていません。
プライバシー保護という御旗のもと「そこは、突っ込むな」と言われているような気がします。
欧米のように監視カメラについて、疑問や問題視する人もなく騒がれません。
監視カメラにどうこう言っても「カネ」になりそうもないから言わないだけかも知れません。
これ以上、突っ込むと ブログの存続に関わるかも知れないので止めます。
監視カメラは、監視施設のないオフィス、自宅などで活躍しますが、必ず「国内電波法適合」を選んで下さい。
留守中のペットの監視などにも使えます。
別の犯罪に使われる？
世界中に無数にある監視カメラ、その殆どがネットに繋がっています。
ネットに繋がっているということは、突破できれば、のぞき見できるわけです。
2016/10/22（ 日本時間）
Twitter、Amazon、Netflixなどの大手ネットサービスが世界的に5時間に渡って接続しにくくなりました。
攻撃元はネット接続された監視カメラ、デジタルビデオレコーダーなどの「IoT（モノのインターネット）
もうこうなるとネット社会を破壊することもできます。
中国製の防犯カメラやIPカメラ多数が踏み台とされ、それぞれが、米国ネットの中枢部に攻撃をしました。
問題なのは、防犯カメラの初期設定パスワードがデフォルトのままだったのです。
これを狙って 攻撃プログラムを仕掛けたわけです。
世界中の監視カメラから攻撃さらたらひとたまりもないですね。
このようにネットに繋がるということは、悪用するのも可能ということです。
まとめ
「防犯」とか「犯罪防止」という名目で世界的に監視社会になるような気がします。
それは、大いに犯罪者を取り締まってください
ということで賛成ですが、監視社会になることは、覚悟しなければなりません。
いや、すでに監視社会の中で生きていると言っていいでしょう。
なぜって、カメラの付いていないスマートフォンは、ないからです。
そのカメラ、あなたを監視しているかも知れませんよ。
※このブログは、ブログ主の勝手な妄想も入っているかも知れませんのでご容赦願います。
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