IT小僧の時事放談

深夜時事放談 つれづれ話 先週のおさらい 2022/5/16 ~ 2022/5/21

5月

In First-Aid class I learned that if you have offended someone, the best treatment is to apologize immediately..
救急法のクラスでは、もし誰かを傷つけてしまった時の治療法を学んだ。だけど、一番いい治療法はすぐに謝ること。

Snoopy -- スヌーピー --

一度、決めたら それが間違っていたとわかっても続ける。
何処かの国や会社と同じと思いませんか?

あきらめてはいけない・・・
でも間違っていたら清く撤退することも大事

では、先週のおさらいよろしくお願いいたします。

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5/16(月)

「ゆっくり茶番劇」商標取得者の代理人が謝罪 「皆様に愛されている商標であることを存じておらず」「爆破予告については直ちに通報致しました」

「ゆっくり魔理沙」や「ゆっくり霊夢」で人気の「ゆっくり茶番劇」が第三者に商標登録された件について、取得の代理を請け負った海特許事務所がおわびのコメントを発表しました。多くの人に愛されている商標であることを把握していなかったことを謝罪するとともに、見解や爆破予告があったことを記しています。

この発表では、初めに「皆様に愛されている商標であることを存じておらず、ご迷惑をおかけ致したこと申し分けございませんでした」と謝罪。続いて、爆破予告があったこと「『ゆっくり茶番劇』を愛しているからこその行為かもしれませんが」と前置きをした上で「冗談ではすまされませんので」と通報したことを報告しています。

また、一連の件についての見解も発表。まず出願については、商標取得者が「自身のYouTubeチャンネルで使用する」ことを希望していたため、調査を行った上で出願の代理を行ったそうです。しかし、当時の調査ではネットの検索でもヒット数は数万件程度であり、周知と呼べるレベルではないと判断したとのこと。また、出願の段階で不正の目的があったのであれば、弁理士の責任としてストップをかけていたとしています。

次に、商標が取得できてしまったことで審査官に批判の声があがっていますが、この件についても言及。商標は出願の公開から審査着手までの期間があり、問題がある場合はこの間に情報提供を行えるようになっています。しかし今回は公開から登録まで情報提供がなかったため、審査官の判断にも現状では誤りがなかったと説明しています。

さらに、登録後には異議申立期間がありますが、ここでも何の異議もない状況だったため商標取得社が権利行使をしたのではないかとのこと。ただし、もし単に周知商標を独占することで利益を得ようとしているのであれば不正の目的(商標法第4条第1項第19号)に該当する可能性があることを指摘しています。

今後については、商標権者と「ゆっくり茶番劇」が自身の商標であるはずと思われる人との間で話し合いなどが行われ、場合によっては無効審査がなされるかもしれないとしています。

ねとらぼ

自分でなにも想像していないのに勝手に商標登録できてしまう、特許庁そのものの体質が問題で、これが変わらない限り この先も同じことが続くだろう

ルポ 平成ネット犯罪 (ちくま新書)

5/17(火)

「月額0円」廃止 楽天モバイルを悩ませた“3つの誤算”

 楽天モバイルが5月13日に発表した新料金プラン「Rakuten UN-LIMIT VII」で、現在の料金プラン「Rakuten UN-LIMIT VI」にある、月額0円で利用できる仕組みを廃止したことが波紋を呼んでいるようだ。そもそもなぜ楽天モバイルは月額0円という仕組みを導入し、なぜそれを廃止することとなったのだろうか。振り返ると見えてくるのは、楽天モバイルに相次いで降りかかった“誤算”の数々である。

 

多くの批判も集めた「月額0円」の廃止
2021年4月に、自らインフラを持つ携帯電話会社として本格サービスを開始した楽天モバイル。以前MVNOとして提供していたサービスと合わせると契約数は2022年3月時点で568万、MVNOの契約数を除いても491万と、間もなく500万に到達する勢いで急速に利用者を増やしているのだが、その原動力の1つとなっているのが料金プラン「Rakuten UN-LIMIT VI」の存在だ。

このプランは使用した通信量に応じて料金が変わる段階制を採用しており、どんなに利用しても月額3278円、月当たりの通信量が1GB以下であれば月額0円という、従来の常識を覆す内容となっている。月額0円でも、国内通話が無料になる「Rakuten Link」が使える、「楽天市場」で買い物をする時のポイント付与率が1%増えるなどのメリットがあることから、月額0円での運用を前提に、楽天モバイルをサブ回線で使うべく契約している人も多い。

だがそうした人達に衝撃を与えたのが、楽天モバイルが2022年7月1日より提供予定の新料金プラン「Rakuten UN-LIMIT VII」である。これは要するに、Rakuten UN-LIMIT VIから月額0円で利用できる仕組みをなくしたもので、どんなに通信量を抑えても月額1078円かかってしまう。

もちろん楽天市場でのポイント付与率がさらに1倍追加されるなど、新料金プランにはいくつかメリットも追加されているのだが、月額0円での利用を前提にしていた人にとっては大幅値上げでしかない。そうしたことから新料金プランはSNSなどで多くの批判を集めているようだが、なのであればなぜ、楽天モバイルはこれまで「月額0円」という仕組みを提供してきたのか? という疑問もわくのではないだろうか。

1つ目の誤算「ネットワーク整備の遅れ」
これまでの同社の動向を振り返ると、そこには3つの誤算があったと筆者は見る。1つ目の誤算は“ネットワーク整備の遅れ”だ。

実は楽天モバイルが携帯電話会社としてサービスを開始したのは、本サービス開始より半年ほど前の2019年10月。なのだが、新規参入である同社は基地局整備に関するノウハウが不足しており、ネットワーク整備が大幅に遅れ総務省から何度も指導を受けるなど、満足にサービスを提供できる状況になかった。

そこで同社は5000人に対象を絞り、サービスを無料で利用できる代わりにネットワーク改善のため意見を募る「無料サポータープログラム」という、ほぼ試験サービスというべき形でのスタートを余儀なくされたのである。

その後2020年4月に楽天モバイルは本格サービスを開始したのだが、当時の人口カバー率は20%台で、多くのエリアを提携するKDDIのネットワークへのローミングで賄わざるを得ない状況だった。そこで楽天モバイルは料金的メリットを前面に打ち出して加入者を集める戦略を取ったのである。

本格サービス開始当初に打ち出した料金プラン「Rakuten UN-LIMIT」は、月額3278円で楽天モバイル回線内であればデータ通信が使い放題と、当時としてはかなりお得な料金設定だった。だが同社はそれに加えて、300万人まで1年間、Rakuten UN-LIMITを無料で利用できるという大盤振る舞いのキャンペーンを実施したのである。

2つ目の誤算「政府主導の携帯料金引き下げ」
一連の内容を見るに、楽天モバイルは無料キャンペーンでユーザーを増やすと同時にインフラ整備を加速させることで、本格サービス開始後の1年後にはRakuten UN-LIMITの料金でユーザーが満足できる環境が整うと踏んでいたとみられる。だがそこでもう1つ、“政府主導の携帯料金引き下げ”という誤算が起きることとなる。

その契機となったのは、かねてより携帯料金引き下げに熱心だった菅義偉氏が2020年9月に内閣総理大臣に就任したこと。それ以降、菅前政権が政治的圧力をかけて携帯各社に料金を大幅に引き下げるよう迫り、結果としてNTTドコモがRakuten UN-LIMITと同じ料金(発表当時)で20GBの通信量が利用できるオンライン専用プラン「ahamo」を投入して楽天モバイル以上の評判を呼んだのである。

その理由は、すでに全国津々浦々で利用できる携帯大手の充実したネットワークを、大容量かつ低価格で利用できるため。携帯電話は何よりネットワークにつながることが重視されるだけに、使い放題ではないとはいえ、エリア面での充実度が高い携帯大手が低価格かつ大容量の料金プランを投入したことは、ネットワークに弱みのある楽天モバイルを窮地に追い込んだのである。

とりわけ懸念されたのが、無料キャンペーンが終了するユーザーが出てくる2021年4月以降、楽天モバイルからahamoなどに乗り換えるユーザーが続出してしまう可能性である。そこで楽天モバイルが2021年、ユーザーを逃さないために打ち出した一手が、新しい料金プランのRakuten UN-LIMIT VIに、月額0円で利用できる仕組みを導入することだったわけだ。

3つ目の誤算「想定以上の赤字」
つまり楽天モバイルの「月額0円」は、ネットワーク整備の遅れで実施した無料キャンペーンで獲得した顧客を、低価格プランを投入してきた他社へ逃さないために取ったやむを得ない手段であり、できればやりたくなかったというのが本音だともいえる。それだけに同社はどこかのタイミングで料金の見直しを検討していたとみられるが、それが1年と少しという短期間での決行となったのには、3つ目の誤算“赤字幅の拡大”がある。

ネットワーク整備を急ぐ必要に迫られた楽天モバイルは、2020年8月に基地局整備を5年前倒しすることを発表、実際には半導体不足の影響を受けて約4年の前倒しとなったものの、それでも2022年4月時点で人口カバー率97.2%と、エリアを急拡大させたことは確かだ。ただその分設備投資費用も前倒しでかかることとなり、短期間で見れば赤字幅も大幅に増加。実際、楽天モバイルを主体とした楽天グループのモバイルセグメントは、2021年度の営業損失が約4212億円。2022年度第1四半期だけでも1350億円と、前年同期比で374億円増加している。

一方で、無料キャンペーンや「月額0円」の影響で契約者は急拡大したものの、それに伴いローミングエリアで利用する人が増えたことでKDDIへの支払い費用も急増。楽天グループ代表取締役会長兼社長の三木谷浩史氏が、決算説明会で「ローミング費用が高い」と漏らす機会が増えるなど、ローミング費用が経営の重しとなっている様子を伺わせていた。

その具体的な額は示されていないが、貸し出し元となるKDDI代表取締役社長の高橋誠氏は、2022年度は楽天モバイルからのローミング収入が「500億円程度減ると思う」と話していた。それゆえ2021年度は、少なくとも500億円以上のローミング費用がかかっていたと推察できる。

それに加えて競争激化によるRakuten UN-LIMIT VIの提供により、当初想定していなかった月額0円で利用し続ける顧客も増え、経営の負担になっていたことは確かだろう。そして一連の赤字は楽天グループ全体の経営にも影響を与えており、ここ最近“改悪”との声が増えている、スーパーポイントアッププログラムでのポイント還元率低下などの形で消費者にも影響が出てきている。

そうしたことから楽天モバイルは赤字の早期解消のため、顧客拡大から収益改善へと舵を切る必要が出てきたといえる。2021年3月には日本郵政グループなどから大規模な資金調達を実施したのに加え、2021年10月には39都道府県の一部でKDDIとのローミングを終了させることを打ち出し、ローミング料負担の解消に手を付けてきた。そしてより収益改善を急ぐべく手を付けたのが、今回の新料金プラン導入による月額0円の廃止なのである。

それゆえ今回の措置は楽天モバイルのビジネスにプラスに働く一方で、月額0円を目当てに利用していたユーザーに与えた衝撃も決して小さくなく、ユーザー離れが懸念される所でもある。実際、サービスの性質こそ違えど月額0円から利用できるという点では共通している、KDDIの「povo2.0」に乗り換える人も増えているようで、同サービスでは5月14日、申し込みが集中して本人確認に時間がかかる旨のリリースを出すに至っている。

そのこと自体は楽天モバイルも想定済みだろうが、「お金を払ってもいいから利用を継続したい」というユーザーがどの程度残るのか、そして月額0円という武器を失った後、顧客獲得が従来通り進むのかという点はまだ見えていない。収益改善に道筋は付けつつあるが、それによって失うものも大きく、茨の道はまだまだ続くというのが正直な所ではないだろうか。

ITmedia NEWS

最大の問題は、企業のトップが、「ぶっちゃけ」なんて言葉を公式の場で発言していることで

この会社が、インフラを司るような事業をやる資格がないことがわかるだろう。

「俺もねていなんだぁ」で会社が無くなったあの社長の言葉を思い出した。

IIJmioやpovoに客が流れるのは当然だね

5/18(水)

楽天証券で20分間、株式売買が一部できず 復旧後に順次成立

 ネット証券大手の楽天証券で18日午前9時から約20分間、株式の売買取引が一部できなくなった。取引できなかった注文は、復旧後に順次成立させた。東京証券取引所を通さずに株式を売買できる私設取引システム(PTS)の障害が原因だという。影響があった取引の範囲を調査している。

同社によると、PTSは楽天証券とは別の会社が運営している。PTS側で何らかの障害が起きたという。PTSは、東証よりも有利な価格で取引できる場合がある。(山本恭介)

朝日新聞社

 

モバイルの次は証券? システムの障害は、絶対に防げない
問題は、障害が起きたときに対処できるバックアップシステムのシームレスな移行が求められます。
それって カネがかかります。
しかし、失った信用と天秤にかけてどっちが重要なのか?
経営者の判断です。

この国の危機管理 失敗の本質 ドキュメンタリー・ケーススタディ

5/19(木)

「ドコモショップ」3割削減へ ネット普及、25年度までに

 NTTドコモが、携帯電話の販売店「ドコモショップ」を2025年度までに3割削減する方針を固めたことが19日、分かった。インターネットでの手続きが普及し、来店客が減っていることから、店舗を閉鎖してコスト削減を進める。

ドコモショップは、全国に約2300店舗あり、3割に当たる約700店舗が削減対象となる。エリアごとに来店客数の動向などを見ながら、統廃合を進める方針だ。

店舗で働く従業員は、オンラインで手続きをする顧客への対応に振り向ける。顧客が自宅からテレビ電話で店員に相談できる環境なども整え、ネットでの手続きに不慣れな高齢層らに配慮する。

先日、記事にしたので詳しくはこちら

街から携帯ショップが消える日 ドコモショップ700店閉鎖へ

以前 「街から携帯ショップが消える日がやってくる」 と言う趣旨で記事を書いてきました。 そして、それは、いよいよ現実味を増してきました。 2022年度に100店 NTTドコモがドコモショップ400~5 ...

続きを見る

携帯ショップは、携帯電話会社の看板を掲げていますが、携帯電話会社が経営しているわけではありません。
委託販売のような形をとっています。

5/20(金)

「LINEMO」にも申し込み殺到 月990円のプランは2.6倍に 半年無料のキャンペーン開始

 ソフトバンクは5月20日、スマートフォン向け通信プラン「LINEMO」について、楽天モバイルが新プランを発表した13日以降、新規契約や乗り換え(MNP転出)が急増していると発表した。13日以降の週末と4月の週末(9~10日)を比べたところ、月3GB・990円の「ミニプラン」への乗り換えが2.6倍以上に。月20GB・2728円の通常プランへの乗り換えを合わせても2倍以上になったという。

ソフトバンクは新規契約者の急増を受け、ミニプランの月額料金を半年間実質無料にするキャンペーンを開始。期間中にミニプランを契約した場合、最大6カ月に渡ってPayPayポイント990円分を毎月付与する。

スマホの料金プランを巡っては、楽天が13日に新プラン「Rakuten UN-LIMIT VII」を発表。基本料0円を取りやめ、月額最低料金を1078円に引き上げた。

この影響を受け、KDDIはオンライン専用プラン「povo2.0」に申し込みが集中していると発表。5月14~16日の新規/MNP申し込み数が、前月の同じ週(4月16~18日)と比較して、2.5倍に増えたと明かした。インターネットイニシアティブも、個人向けMVNOサービス「IIJmio」への申し込みが集中し、本人確認手続きなどが遅れていることを発表した。

ITmedia NEWS

楽天モバイルからの流失ユーザーを拾うために各キャリアやMVNOがキャンペーンを開始

ビジネスとチャンスというわけです。

5/21(土)

災害のときどうする? 字幕つきYouTubeに慣れて「ラジオを聴き取れない若者たち」急増

 5月10日、警視庁の警備部災害対策課がツイッターに投稿したつぶやきが話題を呼んでいる。「小学生の娘がラジオを聴き取れない」という内容だ。

《ラジオを聴いたことがない小学生の娘と一緒に放送を聴いてみました。感想は「何を言っているのか聴きとれない」とのこと。視覚からの情報が多い現在、耳からの情報には多少の慣れが必要なのでしょうか?ラジオは災害時の重要な情報源、家族でラジオに耳を傾けるのも防災対策の一つになるのでは…》

このツイートに対して、SNS上ではさまざまな声が寄せられた。

《テレビもいちいちテロップが付くので、耳だけでは理解出来なくなった》

《テロップに慣れすぎている、のかもしれない》

《視覚情報のないものってダメらしい。子供らみんな電話しないもんな》

《ラジオは、訓練とまではいかないまでも、慣れないと内容が入ってこないんですよね》

本当に「聴く力」は落ちているのか。コミュニティラジオを専門とする、北郷裕美・大正大学社会共生学部教授がこう話す。

「『聴く力』の衰えは、大学で教えていても感じます。授業で、ラジオドラマなど音だけを聴かせることがあるのです。すると、学生が戸惑うというか、どうしていいかわからない状況に陥ってしまう。

悪気はないと思うんですが、音だけを聴くシチュエーションが日常生活で少なくなっているから、思わず拒否反応を示してしまう。ネットネイティブといわれる、いまちょうど20歳ぐらいの学生から、著しい変化を感じますね」

その原因として北郷教授があげるのが、SNSでも指摘されていたテロップだ。

「YouTubeやテレビでテロップが入るのが影響していると思います。バラエティのテロップを含めて、短文じゃないですか。書体なんかを見ても、視覚に絵のように訴えかけてくる。だから、音だけを聴くことに拒否反応を示してしまうのだと思います。

警視庁のツイート自体は小学生の話で、今の大学生はこれほどではないと思いますが、時間の問題だと思います。

電車でも、昔ならイヤホンで音だけ聴いている人がいましたが、いまはゲームにしろ動画にしろ、必ず画面を見ている。音だけを聴いて、目をつぶっている人って減りましたよね」

10~20年前に、「若者が映画の字幕を読めなくなっている」と話題になったことがある。だが、北郷教授によれば、いまの若者は、映画の字幕とテレビのテロップを別物と捉えているという。

「映画館でも、字幕より吹き替えのほうが人気があるということで、最初はビックリしたんですが、やっぱり本を読まなくなっていますからね。大学生でさえ本を読まなくなって、年間1冊2冊という人もいます。

いまの若者は長い文章が苦手なんです。ネット上で活字を読んではいるんです。でも非常に短い文だし、じっくり読むというより、どんどん移ろっていく。

活字に対する弱さは出てきています。学生のレポートを見ても、ツイッターやラインの延長のように、箇条書きが連続で繰り返されるようなレポートが増えています。

映画の字幕は長文のように続きます。同じ文字ではあるけれど、好き嫌いがハッキリしてくるんですね。いまの若者は、同じ字幕でも、映画の字幕とテレビのテロップを別物ととらえているのではないでしょうか」(同前)

さらに北郷教授は驚くことを言う。便利なものに慣れすぎて、これまで自分が触れ合ってきていないものに対し、体が拒否反応を示す若者が多いという。

「授業で昔の動画を見せることがあるんです。ニュース映像とか、古い映画ですね。モノクロの映像を見せてアンケートを取ったら、『色がついていないものを見ると吐きそうになる』というものがありました。

モノクロ映像を体が拒否するなんて、ちょっと驚きました。触れてきた環境とは違うものに対する拒否反応が強いというか。積極的に自分から吸収するのではなく、楽なほうに行っている。全体的に、想像力が弱くなっていると思うのです。

文字や音を拒否するのも同じです。文字や音から、脳のなかで絵を構築する想像力がトレーニングされていない。初めから絵を求めてしまうから、拒否反応を起こすのだと思います」(同前)

決して、面白くないから「ラジオ離れ」をしているのではない。いまの若者は「まだラジオに触れていない」状態なのだ。だから、周囲が音だけに触れさせる努力が必要という。

「ラジオを聴いていた世代、親や家族がラジオを流しっぱなしでもいいんです。絵のない環境で、音だけ流す。音だけを聴く状況を作る。これは努力が必要ですが、そうしないと、災害時にラジオを聴けないと思います。

ラジオを聴いている学生は、感覚としては1%ぐらいです。100人いて1~2人。『ナインティナインのオールナイトニッポン』とか、やっぱり芸能人のディスクジョッキー型のものですね。それでもいいと思うんです。

芸能人は、テレビで言えないことをラジオで本音に近い形でしゃべります。最近でいえば、有吉弘行さんも、上島竜平さんが亡くなって最初の第一声は自分のラジオ番組でした。かつて中居正弘さんも、スマップ解散について初めて語ったのは、自身のラジオ番組でした。

芸能人の本音が聴けるのもラジオの魅力なんです。だから、芸能人のラジオを聴くのでもいい。ぜひラジオに接して、親しんでほしいと思います」

脳を鍛えるには、ラジオが最適という声もある。災害時に備えるうえでも、ラジオを聴く習慣をつけたいものだ。

脳が退化しているということで これからは、小説、ドラマ、映画 あらゆるものが理解できない人が増えるだろう

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今週のまとめ

梅雨の季節が迫っている。
雨は苦手ですが、雨がないと農作物に影響がでます。

まぁ体調に気をつけてまた一週間頑張りますか

深夜のひととき お付き合い頂き ありがとうございました。

では、おやすみなさい

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