充電スタンドが普及しない　米国

環境問題と二酸化炭素（CO2）の排出量削減という欧州からはじまった戦略は成功しつつある。
世界中の自動車メーカーとそれ以外で進出を狙っている企業は、EV開発に必死になっている。

必死になる目的は、日本が中心に握っている自動車産業の市場を引っくり返して自分たちがリードしたいためである。

今回のIT小僧の時事放談は
充電スタンドが普及しない　米国
と題してEV（電気自動車）の最大の問題点について考えてみよう。

今回も小難しい話をわかりやすく解説しながらブログにまとめました。
最後まで読んで頂けたら幸いです。

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クリーンエネルギー問題はカネ

米国政府が掲げる2030年までのEV販売目標は、2030年までに販売台数の少なくとも40％、できれば半分をゼロエミッション車とすることである。

ゼロエミッション車とは、有害物質を全く排出しない車で、電気自動車（EV）や燃料電池車（FCV）を指す。 ゼロエミッションと言っても、EVに充電する電気やFCVに充填する水素を作るのに石油や石炭、天然ガスなどを用いれば、純粋な意味でゼロエミッションとは呼べない。

ウィキペディア

つまり　石油や石炭、天然ガスを用いないということになるわけで　太陽エネルギーか原子力くらいしか今の所解決方法がない。
そのうち、石油から精製されるのプラスチックなども使ってはNGという　ことも言われるかもしれない。

まったく　環境○チガイは、極端すぎる。
その分　太陽電池パネルに使われている有害物質を無視したり　自然を破壊して黒いパネルを世知することには反対しない。
このあたりをみれば、環境問題は、カネになるからやっているという事情が浮き彫りになってくる。

さて　話をもどして　米国はバイデン大統領になって　クリーンエネルギーを全面に押し出し　新たな産業として世界を制しようとしている。

米国、中国、欧州

現在、環境産業は、米国、中国、欧州が中心で日本はその資金投入からしても勝負になっていない。
EVに関して言えば　米国のテスラの名前が出てきますが、中国では４つのメーカーが先頭を走っている。

蔚来汽車(NIO)
初の自動運転EVセダン ET7を投入、バッテリーサービス体系構築に注力

理想汽車(Li Auto)
理想ONEの2020年納車が3万台超え、中国新興EVのモデル別でトップに

小鵬汽車(Xpeng)
インテリジェント化と自動運転を深堀り、未来交通のエクスプローラーへ

威馬汽車(WM Motor)
100億元の融資を獲得、百度Apolloでインテリジェント電動SUVを製造へ

出荷台数は、2020年1-11月の中国新興EVメーカー10社の販売台数は合計約13万台

これらのメーカーは大手テック企業と密接な関係であり、ITなくしてEVはありえないわけです。
最近、45万円で中国ベストセラー 電気自動車『宏光 MINI EV』が日本に上陸してきました。

一方日本でも
佐川急便が2021年4月13日、電気自動車ベンチャーのASFと共同開発する宅配専用電気自動車（EV）のプロトタイプを発表しました。佐川急便が使用している約7200台の軽自動車を順次EVに切り替える計画です。

このEVに対しての流れは止められません。
ガソリン、ディーゼルのクルマは、数年後には厄介者になっている可能性もあります。

充電スタンド

米国では現在、21万6,000基の充電スタンドがある。
しかし、2030年の目標達成のためにはこの数を240万基に増やす必要があると算出されています。

米国では、持ち家が多く　自宅のコンセントに夜間差し込んでいれば朝には満充電されている。
日中走るには十分な電力量でなんとかなりそうですが、実情はそうは行かない。

出先でなにかあったとき充電できないと困る。

ガソリンスタンドならば、10分もかからずにガソリン補充できるわけですが、電気となるとそんなに簡単に充電できない。
0分程度で充電が終わる急速充電設備は、１基 数万ドルかかるといわれている。
その予算だけでもどれだけ　かかるのか想像もできません。

日本でも充電スタンドは増えてきましたが、今年度は減少しました。

地図制作会社のゼンリンの調査によりますと、公共施設や商業施設など住宅以外の場所に設置された充電スタンドの数は、昨年度は全国で2万9233台で、前の年度と比べ1087台減少しました。

理由は簡単で　新車に占めるEVの割合がおよそ1％となっていては、誰も使わないということです。

普及の鍵　ガソリン車のあきらめ

EV普及は、スマートフォンと同じような動きになるとIT小僧は考えています。

iPhoneのような高級ブランドから始まり　最後には、中国メーカーの安価なスマートフォンが主流になってゆく
実際、中国では、爆発的にEVが普及すると思われます

目標達成に向けたハードルは、充電インフラの拡充だけではない。
自動車メーカーはさらに多くのEVをより低価格で販売する必要があり、電力会社は輸送部門を支える電力を手ごろな価格で提供する負担を強いられることになる。そして米国民は、これまで慣れ親しんでいたようなクルマをあきらめる考えに慣れなければならない。

WIRED

結局、ガソリン車をあきらめるという消費者の感覚でしかなさそうである。

まとめ

EVが身近に迫っています。

環境とかCO2とか　すでに関係なく　流れとしてEVは、決まっています。
EVにしたけど　発電で大量のCO2を吐き出したらアウト
残念ながら欧米の原子力、米国や中国の原子力＆太陽光発電んど　日本では、EVどころかその電力問題が身近に迫っています。
また、EVは、クリーンでもバッテリーはどうなんでしょうか？
バッテリーの廃棄など問題はまだまだあるでしょう。

こうして考えると　やはり　環境、CO2削減を隠れ蓑にして巨大なカネとゲームチェンジャーの姿が見え隠れします。
残念ながら日本はゲームチェンジャーにはなれないので後をついて行くだけですが、自動車に限って言えば　EVによって多くの企業がなくなってしまうでしょう。
すでにHONDAは、リストラを実施してEVに資本を集中しようとしています。

IT小僧の乗っているクルマもガソリン車です。
年齢も年齢なこともあり、クルマも13年を超えているので　おそらく最後のクルマとなると思っています。
せめて　ガソリンスタンドがなくなるまで　ガソリン車を楽しもう。