人手不足なのにリストラが続く異常事態に生き抜くためにするべきこと

日本のIT屋に一言

人手不足なのにリストラが続く異常事態に生き抜くためにするべきこと

更新日:

西日本豪雨で被害に遭われた方にお見舞い申し上げます。
一日も早い復旧を心よりお祈り申し上げます。

関東では、異常高温で40℃超えだったり、雨が降らなかったり水不足が心配されています。
水が必要なところで雨が振らず、別のところで大量に雨が降るというバランスが悪い状況が続いています。

とにかく、50年以上生きてきたのですが、記憶に無いほど「異常」なことには、違いないです。

今回の日本のIT屋にひとことは、
人手不足なのにリストラが続く異常事態に生き抜くためにするべきこと
と題して
生涯ITエンジニアとして仕事を続けるためにどうしたらよいか
考えてみよう

スポンサーリンク

AdSence 336x280

最後まで読んでいただけると幸いです。

不安定な経済状況

「景気が良いはずなのに」と書こうとしたら、どうやら景気は後退をはじめているようです。

帝国データバンク(略称:TDB)によると

2018年7月4日 帝国データバンクでは「TDB景気動向調査」のプレスリリースを行いました。
国内景気は弱含み、3カ月連続で悪化~ 貿易摩擦拡大で不透明感強まる。
https://www.tdb.co.jp/report/watching/press/k180701.html

世界的にも米トランプ大統領が仕掛けたとされる「貿易戦争が拡大」で中国、欧州でギクシャクしているようです。
もっとも、米大統領は、スポークスマンのようなものでこのシナリオを書いている人たちが仕掛けていると思うのですが、目的がよくわかりません。
もっとも、弱小ブロガーごときが、世界経済を語るなどと場違いはわかっています。

と言っても企業は、儲かっているところが多いです。
空前の人手不足が叫ばれ、人手不足倒産とか、自分が就職するときに味わった就職氷河期は、なんだったのでしょうか?
今、企業は、人材を探しまくっています。

人手不足なのは、Kな仕事

人手不足と呼ばれるのは、主にサービス業です。
介護もそうなんですが、
「きつい仕事なのに賃金が安い」
ところがほとんどです。

そりゃ、涼しい、オフィスでPCを叩いて給与をもらうのと、一日立ち仕事で客からクレームを言われたりするのに賃金が安い仕事を比べれば、後者なんて誰もやりたがらない。

コンビニでも儲かるのは、フランチャイズの本部だけ、現場は、厳しい状況です。
そんな仕事、好き好んで誰がやりますか?
同じカネ貰えるなら、涼しいオフィスで仕事したいですよ。

コンピュータエンジニアも30年ほど前は、前者だったのですが、今や、
給与が安く労働時間が長いブラックの代名詞
と言うべき職業になってしまいました。
そのため、コンピュータエンジニアになり手がいないため、慢性的人手不足になってしまいました。

どこの業界も企業が儲かっている割に給与が低くなる傾向です。
会社は、社員の給与を抑えてまで内部保留にご熱心らしいですが、そのおカネどこに行くのでしょうか?

つまり企業が人手不足と行っているのは
安く使える人材
が不足しているというわけです。

人手不足なのにリストラ?

銀行

みずほは1万9000人
三菱UFJは9500人
三井住友は4000人
店舗の統廃合も待ったなし。

お硬い業界と言われた銀行、
かつては、銀行員ほど安定した仕事はない
とまで言われましたが、メガバンクでさえ リストラの嵐

地方銀行は、もっと厳しい状況で廃業するところもかなり出てくると言われています。

IT業界

NEC
・2020年度までの新中期経営計画を策定し、国内8万人のグループ社員のうち3000人を希望退職
さらに
・10月末から希望退職者を募集すると発表した。NECグループの従業員のうち、間接部門かハードウェア事業領域の特定部門に在籍している45歳以上かつ勤続5年以上の人が対象で、募集人数は定めない。

不採算部門をすべて売却、半導体、携帯電話、パソコン事業部さえも売却
もう売るものがないと言われ、さらにリストラを実施

富士通
・パソコン部門売却、リストラは、一段落か?

NECと富士通のパソコン事業は、レノボが取得、これでThinkPadも含め国内の大手パソコン事業を手に入れることになりました。
一番得をしたのは、レノボではないでしょうか?

リコー
・全世界で計8000人規模の人員削減
・リストラの費用を捻出するために株式を売却(コカ・コーラ株)
その売却益は18年度に506億円計上

製薬会社

儲かっていると思われる製薬会社もリストラ
武田薬品 約3000人(社員の7%)
アステラス 約600人
ベーリンガー 約300人以上
その他製薬会社も人数を発表しないがリストラを行っています。

数値だけ上げましたが、世界的にも企業は、リストラを行い、スリム化を目指しています。

これだけリストラしていて人手不足とは、なんでしょうか?

企業は、有能な人材を残してその他大勢をリストラし始めたのです。
有能な人材など、そんなにいないわけで、人手不足はあたりまえ
中には、リストラの傍らで人材募集している企業もあります。

安い給与で死ぬほど働いてくれる人も不足しています。
不足している業界をみれば一目瞭然
介護
プログラマー
飲食業
サービス業
みんな、長時間労働でキツイ仕事、そして労働の内容に比べて給与が安いのです。

もっとやばそうな業界

自動車産業は、多くの下請部品メーカーが関わっています。
日本の産業のかなりの部分は、自動車産業に何らかの関わりがあると言われています。
その自動車産業が、大きな転換点を迎えています。

そう 電気自動車です。

エンジン部分の下請け工場の多くが仕事がなくなります。
街の修理工場も電気自動車になると対応できなくなり仕事がなくなります。
ガソリンスタンドも、仕事がなくなります。

ピラミッドのような自動車産業の頂点を残して消え去る可能性があります。
どうですか?かなりヤバそうでしょう
そんな先の話ではないんですよこれ

こんなにリストラしているのに人手不足と叫んでいる。

ニュースは、事ある毎に「人手不足」のキーワードを連呼しています。
しかし、よく考えるとこの先は、人が余ってくる時代に突入します。

IT業界に絞って言えば AI+ERP+Cloudで業務系という仕事がほぼ消えるでしょう。
そうなるとユーザーに合わせてシステムを組んでいたシステムエンジニアの仕事が失われます。

SIer(システムインテグレーター)と呼ばれるシステムのコンサルティング業務も激減します。
すると、下請の企業も仕事が減少し消えてしまうかもしれません。

なのにIT業界も人手不足と呼ばれています。
なぜでしょうか?

理由は、恐竜です。
恐竜のような巨大システムのリニューアルが日本全国に残っているからです。
最大の恐竜?失礼、古いシステムの代表たる「みずほ銀行」のシステム入れ替えが終わりました。
それでも。まだ、古いシステムが残っています。
その古いシステムのリニューアルが終わるまでは、仕事が続きます。

何れそれらがリニューアルされたタイミングで一気に案件はなくなるでしょう。

リストラの現実

企業は、主に45歳以上をリストラ対象としています。
この世代は、バブル入社組(1987年度-1991年度)と呼ばれ、社会人になるとき、就職先が選り取り見取り状態でした。
その世代が、企業にとってコスト増となっているのです。

45歳を過ぎてからの転職は、厳しい現実にぶちあたります。

まず、年齢で「書類選考から外され」ます。
日本企業は、若い人を好みます。

書類選考を通過しても「最初は、契約社員から」と提案されるかも知れません。
最初から正社員として雇うつもりがない企業もあるので要注意です。

そして、正社員以外の受け皿になると思われる派遣会社も法改正で多くは、廃業となることでしょう。

運良く、入社できたとしても、IT技術者としては、融通が効かなくなる年齢になるし、一般職や営業職でも新しいことを0から覚えることになります。
20代30代ならともかく40代になると新しいことを覚えるのは、ストレスの要因となるかも知れません。
そのストレスを楽しめるかどうかで転職が成功するか決まるのです。

そして、この年令の場合、元の企業の給料額が出るとは限りません。
ほとんどの人が減収となるでしょう。
中には、優秀な人もいるので一概には言えませんが、転職して給与が同じぐらいだったらよかったと思ってください。

45歳以上の転職は、こういう現実が待っているのです。

暗い話ばかりしてきたので ここからさきは、希望の光です。
特殊な知識があれば、より有利なな企業で仕事をできるかも知れません。

IT関連に限って言えば、
・デザイン、特にWebデザイナーは、有利です。
・Web技術者やデータベーススペシャリストも優遇されます。
・AWSなどCloudの管理経験者も企業として欲しい人材です。
・ブロックチェーン技術は、今後必須となるでしょう。

一番優遇されるのが
・AI技術者です。
AI技術者というのは、データ分析ができる人ででAIのAPIを呼べるよと言うだけの人は論外です。
きちんと大学などで統計学などを学んだ人でないと使い物になりません。

プログラム知識で言えば JavaScript & Node.js が世界的に人材を募集しています。

外資系を狙え

外資系だったら英語は、必須です。
語学ができるというのは、就職先の選択肢が増えるので有利になるでしょう。
日本に上陸してくる外資系は、現地で人を集めるので、語学に自信があれば応募できるのです。
そして、外資系は、年齢よりも経験と即戦力を重視するので前職を活かした仕事に就くことが多くなります。
もちろん、給与は、高め
ただし、いつ撤退するかも知れないというデメリットもあります。

業務知識に関して、金融系以外は、あまりメリットがないと思ってください。
経理、流通などの専門家は、掃いて捨てるほどいるし、やがてAIが代わりにやることになります。
狙い所としては、人事の知識は有望です。

まとめ

2年後の東京オリンピックが終わると、経済的に大きな反動が来ることが予測されます。
その時に職を失ったら、AIや外国人労働者と仕事を争うことになります。
もちろん競争率も上がり、条件も厳しくなるでしょう。

会社にずっと勤められる保証がない時代になると思います。

もし、そうなった時に慌てず、生活してゆくためにどうすればよいのか?
準備はしておいて方がよいと思います。

気象災害と違い、あらかじめ準備することができます。
他の人より抜きん出た何か
を身に着けて生き残りをかけましょう

英語、データベース、JavaScript、ブロックチェーン知識、金融知識など今のうちから学習しておくことをオススメします。

AdSence 336x280

AdSence 336x280

-日本のIT屋に一言
-

Copyright© IT小僧の時事放談 , 2018 All Rights Reserved Powered by AFFINGER4.