バカな中国政府べったりの役人、政治家のため日本の国土が黒いパネルに覆われています。
日本の美しい自然を破壊しても「環境にやさしい」とか「CO2削減」とか「再生可能エネルギー」とか言っているカネの亡者のためにCO2の吸収をおこなっている木々を切り倒すとか「環境団体」はそこは目をつぶるのでしょうか？
こんなもの「環境をよくしよう」なんてことは、ただのお題目で結局 「カネ」「利権」に貪る連中に税金をくれているということをマスコミは絶対に書かない。
と攻めた前書きですが、問題はもっと奥深いところにあります。
目次
太陽光発電 ハッキングで一斉に停止
Gigazineより
太陽光発電はクラウドベースで管理されているためハッキングされると一斉に停止する危険性あり
消費者向けおよび企業向けのソーラーパネルのほとんどは一握りの企業によって集中管理されているため、ハッキングにより多数の太陽光発電システムが一斉に停止してしまう危険性があるとして、ソフトウェア開発者のバート・ヒューバート氏がオランダを例に挙げて問題点を指摘しています。
The gigantic and unregulated power plants in the cloud - Bert Hubert's writings
https://berthub.eu/articles/posts/the-gigantic-unregulated-power-plants-in-the-cloud/
オランダのようなEU圏内の国ではソーラーパネルが国外の企業によって管理されているところが多く、そのほとんどがEU以外に拠点を置く一握りの企業によって集中管理されているとのこと。これらのソーラーパネルは少なくとも25基の中規模原子力発電所に匹敵する電力を生み出していますが、ヨーロッパにはこのような管理者を規制する規則や法律はほとんどなく、偶然に、あるいはハッキングの結果により、数百万枚のソーラーパネルが同時に停止してしまう危険性があるといいます。
実際、2024年8月14日にはホワイトハッカーが400万枚のソーラーパネルを制御できることを実証し、生活の基盤となっている電力システムに意外な脆弱(ぜいじゃく)性があることを浮き彫りにしました。
EUでは何千もの大規模発電所の能力を互いに共有して利用できる「同期送電網」というシステムが構築されていて、これにより多数の国々へ安定した電力を供給することが可能ですが、同時に少しの不具合がネットワーク全体に波及する懸念もあるため、EUでは大規模な電力供給会社に厳しい基準を設けて監視を行っています。
しかし、ソーラーパネルには監視の目が届いていないのが現状だそうです。
ソーラーパネルとネットワークの間には、パネルからの電力を送電網が扱える形に変換するインバーターがつなげられており、インバーターの動作や設置についてはルールに基づいて処理が行われています。特に、オランダではベルギーの電力・ガスネットワーク連盟であるSynergridが承認したインバーターしか設置できないと定められているとのことですが、内部関係者によるとこれを強制するものはなく、承認されたもの以外も設置されている事例も確認されているそうです。
ほとんどのインバーターは直接または間接的にインターネットに接続されていて、ソーラーパネルやインバーターの所有者はアプリやウェブサイトを使ってメーカーと接続し、メーカーのシステム経由で自分のパネルがどうなっているかを確認することができます。一見すると便利な仕組みのように思えますが、多数のシステムに接続できるということは、それだけハッキングのきっかけが増えるということを意味します。
ヒューバート氏は「驚くべきことに、インバーターのメーカーが何百万もの家庭や企業の屋根に設置されたソーラーパネルの電源をオン・オフすることもできるのです。ソーラーパネル、あるいはインバーターメーカーのシステムがハッキングされ、攻撃者に悪意のあるソフトウェアアップデートを配布されて、悲惨な結果を招く可能性もあります。ソーラーパネルがすべて適切なタイミングでオフにされれば、ヨーロッパの送電網の半分が崩壊するかもしれません」と指摘しました。
さらに、ヒューバート氏は「何十基もの原子炉を同時に停止させる制御盤があったとしたら、あらゆる安全規制に従わなければなりませんし、正しい処理が行われているかを検査官がチェックしにくるでしょう。これは大規模な太陽光発電や風力発電にも当てはまりますが、家庭用のインバーターやソーラーパネルは普通の家電製品であるため、検査も法律もありません。しかし、そのような家電製品の管理は、わずか数社の業者が握っていて、ほとんどまったく規制されていません」と述べ、正しい法整備が必要だと訴えました。
近年、EUでは「NIS2」という新しい指令が生まれつつあり、これによりあらゆる種類のサービス提供者がセキュリティの強化を行う必要が生じています。ヒューバート氏は「EU加盟国がこの指令を実施する際、ソーラーパネルにソフトウェアを配信したり、多くのパネルのオン・オフを切り替えたりする能力を持っている企業も指令の対象に含まれるということを明確にするべきです」と述べています。
さらに、サイバー・レジリエンス法という別の法律も制定されつつあり、これによりインバーターとソーラーパネルに明確に焦点が当てられ、さらには付随する中央制御盤、アプリ、サービスも含まれる可能性もあるとのことから、ヒューバート氏は「サイバー・レジリエンス法で、高レベルのセキュリティ要件が定められるかもしれません」と指摘しました。
記事は以下のリンクから👇
太陽光発電はクラウドベースで管理されているためハッキングされると一斉に停止する危険性あり - GIGAZINE
https://gigazine.net/news/20240820-solar-panel-hacking/
こんなことわかりきっているよね
もし戦争とか国家間の軋轢が生じたらいつでも電源OFFにできるし
なんだったら オーバーロードで火災もおこせるんじゃないの？
日本のメガソーラー事業の大半は「中国企業」が独占
東京都で怒れた連中が新築建造物には、太陽パネルとか行っていますが、東京を空から観たら「真っ黒」という景色が見られるかも知れません。
その太陽光発電は、中国企業に独占されています。
日本のメガソーラー事業の大半は“中国企業”が独占
電力事業」とは、日本の安全保障上の「最重要なインフラ」である。しかし「メガソーラー事業」は、中国企業の独断場となっている
日本の「メガソーラービジネス」に、中国資本が参画していることを問題視する声を良く聞く。「メガソーラー事業」とは、メガソーラーで発電された電気を日本の電力会社に買い取ってもらうという「発電ビジネス」のことである。
制度が発足した当初、日本はヨーロッパ諸国の「3倍以上も高い金額で電気を買い取ってくれる」ということで、世界中から続々と外資が上陸。全国のメガソーラー事業に、片っ端から参入していた。
その中でも、低コストを武器に他国を圧倒していたのが中国企業である。競争に勝つためには、発電事業者が安い価格を提示する必要がある。そのため発電所をつくるコストを安く抑えなければならないのだが、このコストで中国に敵う国はない。
メガソーラー事業は、「FIT制度（固定価格買取制度）」により売電価格が決まったので、確実に利益が見込める。日本はメガソーラー事業で、毎月巨額の利益を中国に献上しているということにもなるのだ。すべては大阪から始まった!? 中国企業の「上海電力」が日本で発電事業を行い始めた経緯
有名な案件としては、大阪市南港咲洲のメガソーラー事業を、中国の「上海電力」の日本法人が「別会社」を通じて落札し、事業を開始したことだ。
大阪市が2012年12月26日、メガソーラー事業のため咲洲北西端の土地を民間に貸し出した。この段階では一般競争入札で「伸和工業」と「日光エナジー」という日本の会社2社が「企業連合体」としてメガソーラー事業を受注し、予定地を月額550,001円で大阪市から借り受けた。貸付期間は平成25年1月1日～令和15年10月31日までの約20年間。
契約相手方は、「連合体咲洲メガソーラー『大阪ひかりの泉』プロジェクト（伸和工業株式会社、日光エナジー開発株式会社）」だったが、平成25年10月28日に「合同会社咲洲メガソーラー大阪ひかりの泉プロジェクト」へ賃借権譲渡を行っている。その後、「合同会社咲洲メガソーラー大阪ひかりの泉プロジェクト」から日光エナジー開発が脱退し、新たに「上海電力日本株式会社」が加入した。
日本の企業が借りたはずの土地に、なぜ中国企業が参入したのか。市民に全く説明されていない
大阪の南港北にある咲洲メガソーラー太陽光発電所は、外国企業である上海電力が運営している。
このときに大阪市長を務めていた橋下 徹氏は、「大阪市の発電事業に、外国企業である上海電力を参入させる」という極めて重要な変更について、市民に一切の説明をしていない。上海電力は、この参入について「中国の一帯一路政策の成功例」と喧伝しているため、橋下氏が「中国に協力した」と批判されている。
当初、大阪市から土地を借りた事業者は日本企業だったはずなのに、いつの間にか事業主体が変わって、契約が不透明であったと批判もされている。「上海電力」は、大阪での事業成功を武器に、日本各地の大規模な「メガソーラー事業」の受注に成功している。
ほかにも、中国企業の「スカイソーラー」は栃木をはじめ全国各地でメガソーラーの建設を行い、現在は日本国内で68カ所が稼働している。
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いびつな真実！ 現在、日本のメガソーラー事業の大半は“中国企業”が独占！世界中の太陽光発電ビジネスは中国がシェアを独占している、「再生可能エネルギー」の予算拡大は慎重に！
https://www.wjsm.co.jp/article/public-Economy/a529
冒頭の記事のように 中国との関係が悪化したら
スイッチOFFで大停電
そして
オーバーロードで火災
そして 数十年後にこれらの太陽電池パネルは寿命を終え
大量の環境破壊物質をまき散らす
ということも忘れずに
まとめ
どこの政党が中心化はおわかりですよね キーワードは「大阪」「上海電力」でググればよくわかります。
すべては、カネのために日本の自然を破壊しているのです。
こちらの記事も読んでみてください。日本の闇を垣間見ることができます。
「取材NG、撮影するな」…知らぬうちに日本で大躍進した「上海電力」の恐るべき実力。外資でも排除できない理由とは
https://shueisha.online/articles/-/151020
集英社オンライン
こんなやつらのために「電力というインフラ」を危ういものにしているということを知ってほしいと思います。
