以前、このブログで
AIと外国人に仕事を奪われる日 三菱総研が2030年を試算 最後に残るのは、コミュニケーション
と題して、人材余剰時代についてブログに書いたわけですが、
三菱総研の調査報告を調べたら、衝撃的な内容が報告されていることがわかりました。
今回の日本のIT屋に一言は、
人材余剰は、2022年から始まる 三菱総研調査考察 第二弾
と題して
これからITエンジニアとして生き抜くためにはどうするんだろう
について考えてみよう.
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小難しい話をできるだけわかりやすく解説しながらブログにまとめました。
最後まで読んでいただけたら幸いです。
目次
衝撃的なレポート
三菱総研は2018年7月、2030年にかけて必要な人材の量や質を試算した結果を発表しました。
「2020年代前半までは少子高齢化による人材不足が深刻な状態が続くが、2020年代半ば以降はデジタル技術の普及による無人化が進み、人材余剰へと転換する」
いきなり衝撃的な予想からはじまりました。
世の中が、少子化、人手不足と騒ぐ一方、
あと少しで、おまえらの仕事はなくなるよ
と言われたような気がします。
もう少し先に進めます。
人材余剰は、まず事務職に影響が及ぶ。単純なデータ入力といった作業は人の手から特化型AI（人工知能）に移り、より自動化が進むだろう。
試算結果を見ると、
2022年から事務職は人材余剰に入り
2030年には120万人の人材余剰
オリンピックが終わった数年後、事務職という職業が無くなるというレポートです。
続いて
輸送業や建設業といった生産職が、AIやIoE（Internet of Everything）、ロボットによる自動化
2028年から人材余剰に陥ると試算
2030年には90万人の人材余剰
一方
専門技術職は、不足
非定型の創造的、分析的なタスクを担うような人材で、例えば、弁護士やシステムコンサルタント、研究職で
2030年には170万人不足
自分の考えだと弁護士に関しては、「法律が変わらなければ」という条件付きだと思っています。
今でも余剰とか言われているのに、AIが簡単な裁判を取り仕切ったら弁護士の仕事はなくなるだろう
と考えています。
この調査報告、かなり衝撃的です。
FLAP理論
三菱総研は、この調査報告でFLAP理論というものを提案しています。
FLAPとは、「Find」「Learn」「Act」「Perform」の頭文字を取ったものだ。職を知り、自分がふさわしいと思う職に就くために学び、職に就くために行動し、新たな職に就いて活躍する、という一連の流れを指す。
もう、研究所の先生のお話は、理想論ばかり
FLAPとか提案していますが、そんな概念的なことで余剰人員が解消されるわけ無いでしょ。
仕事を選ぶのにそんな流暢なことを言っていられないと思いますよ
ただでさえ、リストラされて困っている人が多いというのに
前のブログでも書いたのですが、人手不足と言っている職種は、
「労働の割に報酬が少ない」
という職種なのです。
さらに
「日本では、社会人は学び直しの機会が少なく、転職意識も低い」と指摘する。OECD（経済協力開発機構）の調査によると、日本では大学の学士過程入学者に占める社会人の割合が他のOECD参加国に比べて低い。これは、自律的に自らのキャリアを設計しようとする意識が薄いことの表れだという。個人がこうした意識を変えていくとともに、官民が一体となり、学び直しや人材流動化を支える環境を整えていくことが重要である。
官民と言っている時点で実現の可能性は限りなくないと思います。
お役所は、変革することを極端に嫌うので、前例がないことは、実行できないでしょう。
そんな事する前にAIを取り入れてお役所の人数を減らすべきではないですか？
それを言ったら、拍手してあげるのに残念
FLAPとかなくても人は、これまで乗り越えてきた
古くは、産業革命
技術革新（蒸気機関）により多くの人が仕事を失うが、石炭の利用ということで新たな仕事が生まれる。
その結果、都市部への人口集中、低賃金、工場周辺のスラム化、疫病と問題が増えます。
でも、人間は、乗り越えてきました。
その後、ガソリンエンジン、電気、コンピュータと何度か革命的なことが発生、人間の仕事は、別なものに変わっていきました。
そんな状況でも人は、新しい仕事を生み出し生活してきたのです。
人間のライバル
産業革命と、今回は、話が違います。
これまでの産業革命、科学、技術革新による仕事の変革でしたが
AIによる産業革命は、新しい「労働従事者」の登場です。
人間のライバルが現れるのです。
AIが、このまま発展したら、頭脳関連の労働の殆どが、彼らに持っていかれます。
人間より優秀な頭脳になったら企業は、間違いなくそちらを使いますから
結局お役所はこんなこと言ってる。
厚生労働省は2018年7月30日、社会人が資格取得に向けて学び直す際の学費助成制度の拡充を決めた。従来最大3年間だった助成期間を、2019年度から4年に延ばす。
資格っていいますが、その資格を与えているのは、どんな団体なのかな？
天下り先の団体が、主催している資格なんかより
英語力のほうが大事だと思わないのかな
国内で仕事がなければ、海外に出てゆくしかないでしょう。
かつての日本人がそうしたように・・・
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まとめ
前回のブログで「AIと外国人に仕事を奪われる日」と書いた後に
「少しやりすぎたかな？」
と反省していました。
しかし、三菱総研の試算内容を見ていると
いや、もっとやばいことになる
と思っています。