災害・緊急時に役に立つ３つのアプリ「防災速報」「radiko」「NHKニュース・防災（NHK）」で安全確保台風10号接近中

台風10号が日本を縦断しようとしています。

地震も南海トラフをはじめ「いつ何があっても不思議ではありません」

緊急時には、正しい情報を得ることが最重要となります。
そんんとき　インストールしておきたいアプリをご紹介します。

今回のIT小僧のオススメは、
災害・緊急時に必要な３つのアプリ「防災速報」「radiko」「NHKニュース・防災（NHK）」　ゲリラ豪雨をチェックしよう
と題して、実際にIT小僧がインストールしているアプリをご紹介します。
また、災害・緊急時における携帯電話会社の話も少しだけ掲載しました。

なにかお役に立てれば幸いです。

NHKニュース・防災（NHK）

最初にNHKニュース・防災（NHK）をインストールしましょう。

NHKの最新ニュース、災害情報がプッシュ通知されてきます。
マップ上で地震、台風などの災害情報、河川情報など　確認できます。
災害時には、ライブ映像の配信もあります。

緊急時には、まずNHKをチェックしましょう。
全国に支局のない民法のニュースはあてにしないでください。
3.11の震災の時のことを考えれば民法のニュースは遅く情報も錯綜しています。
（福島の原発に関しての学者のコメント、新型コロナのニュースなど適当すぎます）

やはり、速報と信頼性はNHKです。

緊急時には、NHKのテレビ放送も確認できるというすぐれものです。

緊急ニュースの場合、信頼できるメディアとしてNHKは、必ず抑えておきましょう。

防災速報　(ヤフージャパン)

このアプリは、防災情報を細分化して確認することができます。
また、細分化された情報についてそれぞれ通知のありなし、通知頻度などを設定できます。

細分化された災害情報
「避難情報」「緊急地震速報・地震情報」「津波予報」「大雨危険度」「豪雨予報」「土砂災害情報」「河川洪水情報」「気象警報」「熱中症情報」「火山情報」「国民保護情報」「防犯情報」「自治体からの緊急情報」「異常感知情報」

これらの災害通知を最大３つの地域で通知を設定できます。

例えば、自宅、会社、実家　などを設定しておけば　それぞれの地域で災害、犯罪などが発生した場合通知されます。
犯罪の通知に関しては、泥棒、暴力など刑事事件に加えて、子供に声をかけてきた怪しい人、追いかけられた、痴漢、わいせつ、オレオレ詐欺など多くの事象（警察に通報したこと）に対して通知されます。
犯人の特徴なども情報として見ることができるので　犯罪の被害に合わないように気をつけることもできそうです。

radiko

緊急時には、ラジオが重要です。
携帯ラジオを常備していればよいのですが、スマートフォンにradikoをインストールしておくことをオススメします。

テレビより臨機応変に対応して情報を流してくれるラジオは、情報源として重要です。
問題は、スマートフォンが使えない場合、アウトです。

そういうときに備えてラジオも準備が必要だと思います。

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災害・緊急時の各社の対応について

緊急時に必要なのは、電話　救急車、警察、ガス漏れ等　一刻を争う場合、頼りになるには電話です。

その場合、docomo、au、SoftBankに関しては、2011年の震災時の教訓を生かして緊急時の対応が準備されています。
また、これらの回線を借りて運営している格安SIｍに関してもデータ通信はともかく電話回線の確保はされていると思われます。

ただし、災害用伝言ダイヤル（171）に関しては、docomo、au、SoftBank、樂天モバイルに関しては「災害用音声お届けサービス」という伝言板を使うことができます。

ここで一つ注意をしておきたいのは、緊急時に電話がかかるか？ということでう。

2011年の震災時では、携帯電話は、混雑してパンク状態、公衆電話が最強の連絡方法でした。
その教訓を生かして　docomo、au、SoftBankの２３社は、災害時の対応を進めていますが、２年前に始まったばかりの樂天モバイルは、そこはどうなっているのでしょうか？

少なくても大手キャリアとは、差があることは確実です。
また、楽天モバイルは電波の性質上、屋内からの接続が厳しいときもあるので、この点は、大手３キャリアにはかなわないと思われます。

どれほど　料金が安くても　つながらない電話は不安です。
楽天モバイルには、頑張って欲しいと思いますが、IT小僧の個人的見解では。現時点の状況を考えると楽天のメイン回線１本というのはちょっと怖い。

サブ回線としてデータ通信として使うならば通信圏内であれば最強かも知れませんが・・・

2019年　台風19号の時の話

文春オンラインにこのような記事が掲載されていた。

10月12日に日本へと上陸した台風19号は、各地に甚大な被害をもたらし、その影響から回復できていない地域もまだ多い。

現在、そうした突発的な事態が起きた場合、人々の情報を支えるライフラインとなるのが「携帯電話」だ。だが、そのライフラインの信頼度は、値段や事業者によって大きく違う。日常では安価で十分な「格安スマホ」だが、災害時にライフラインとして生活を支えるのは難しい状況が見えてきた。

地域や人によっては、10月12日から13日にかけて、通信が遅くなったり滞ったりした場合があるという。普段よりも多くの人が使うので当然なのだが、問題はそうしたことが「格安SIM」などと呼ばれることの多い、MVNO（仮想移動体通信事業者）で多く発生していたことだ。決して深刻なものではなかったようだが、SNSなどで確認する限り、いくつかのMVNOで12日夜に「通信が遅くなった」人がいたようだ。それに対し、NTTドコモ・au（KDDI）・ソフトバンクといった大手3社では、そうした話はなかった。もちろん、すべてのMVNOで通信速度が落ちたわけではないし、場所によっても大きく異なる。

中略

このような状況が起きるのは当然だ。MVNOは、大手3社（MNO、移動体通信事業者と呼ばれる）から携帯電話回線を借り受け、自社ブランドで再販する事業だ。ユーザー数に合わせて借りる量を抑え、1人あたりの通信回線利用量をコントロールすることで低廉なサービスを提供している。そのため、急な通信量の増大には弱い。MVNOは日中や都市部などで「通信が遅い」と言われるが、それと同じ現象が起きる。日中ならば「安いからしょうがない」とも思えるが、災害時のライフラインだと考えた時、「通じづらい」ことを許容できるだろうか。

中略

ソフトバンク傘下の「ワイモバイル」やKDDI傘下の「UQモバイル」は、大手に準ずる災害対策を提供している。また、mineoやIIJmioなどは、毎回独自に、被災者対策を素早く展開している。ちなみに、この2社はMVNOの中でも、通信速度や技術対策の面で定評がある企業である。災害直後には対応できないものの、しばらく経ってから対応を発表する企業もある。

文春オンライン

２年前の記事なのでかなり改善されているところも多いと思いますが、災害・緊急時を考えると docomo、au、SoftBankが信頼置けるということになります。