スマートフォン成長神話の終焉　業績が上がっているのに株価が下がるアップルショック

人間の身長は、２０歳をすぎると止まると言われています。
事実、自分も縮むことがあるけど決して身長は伸びることはない。

地球の生き物も恐竜が絶滅したように
「いつまでも　増え続けることは、なさそうです」

今回のIT小僧の時事放談は、
スマートフォン成長神話の終焉　業績が上がっているのに株価が下がるアップル
について小難しい話をわかりやすく解説しながらブログにまとめました。

最後まで読んでいただければ幸いです。

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アップル社 2018年7～9月期決算

昨日のブログで米国IT企業がものすごいおカネを稼いでいることをまとめました。

アップル社の2018年7～9月期決算についておさらいをしよう。

売上高

前年同期比19.6％増の629億ドル
世界の全ての地域で2桁成長を記録
日本は33.8％増と最も成長率が高くなった。

もう文句なしの結果である。
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販売台数

iPhoneの販売台数　前年同期比0.5％増の4688万9000台
売上高は同28.9％増の371億8500万ドル
平均販売価格は、前年同期の618ドルから793ドルに大幅増

販売台数は、ともかく、売上高が大幅に上昇
iPhoneの値上げで台数が横ばいなのをカバーしている状態

これも文句なしの結果である。
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株価

11/01 222.2ドル
11/02 207.5ドル
11/01 201.6ドル

11/12 194.17ドル
(17:02 米国時間)

決算を発表してから下降を辿っています。
このブログを書いている時点での株価は
194.17ドル(11/12 17:02 米国時間)

決算発表前から28.1ドル下げています。

今年の夏頃に話題になった「時価総額が1兆ドル」を切ってしまいました。

原因？

• 2018年10～12月期の売上高の予測を890億～930億ドルと発表
• 2018年10～12月期以降、iPhone、iPad、Macの販売台数を四半期ごとに開示しない方針
• iPhone XRの減産

と言われています。
個人的で現在、株取引などをやっていない素人の考えですが、
2018年10～12月期の売上高の予想が、下回ったといっても、前年より上がると見込まれているのに

「アップルに対してどおれだけ売上を上げつづけるのを希望しているのだ」
と思っている。

まぁ、一般常識の通用しないのが、この世界なのですが、
「アップルの屋台骨を支えているiPhoneの成長の終焉」
を考えているのでしょう。

売れなくなってきたスマートフォン

スマートフォン自体がが、台数を伸ばし続けるのが難しくなっています。
よく言う
「頭打ち」

2018年7～9月期における世界のスマートフォンの出荷台数

3億6000万台

前年同期比8.4％減
※Strategy Analytics調査

スマートフォン売上上位の販売台数をみてみると

2位　中国ファーウェイ（HUAWEI、前年同期比32.5％増）
3位のアップル（同0.4％増）
4位の中国シャオミ（Xiaomi、同19.1％増）

1位のSamsung、5位のOppoは、前年比がマイナス

アップルは、ほぼ横ばい状態でした。

スマートフォンの販売台数は、下降線を辿っています。
だからアップル社は、iPhoneを値上げして売上を増やしたわけです。

値上げして売上を保ったアップル社の「ドーピング」に
「２度めは、ないかも」と市場は、考えたのでしょうか？

サービス拡張

アップル社は、頭打ちが見えてきたiPhoneユーザーに
Apple Watch、AirPodsなどの周辺機器を販売、これが少しずつ成長しています。
サービス部門の売上高は同17.4％増の99億8100万ドルと成長曲線を描いています。

iPhoneで獲得した顧客に自社の「もの」を販売してゆく戦略になっています。

iPhoneを購入したユーザーの次があるか

iPhoneを購入したユーザーの次があるかどうか？
高価なスマートフォンとなってしまったiPhoneの買い替えで再びiPhoneを購入するであろうか？

日本で言えば、キャリアが端末代金と通信料の分離が避けられない状況になってきて
今まで月に数千円で使えてきた10万円超えのiPhoneが、毎月、今までの倍近い値段を払わなければならなくなると言われています。

通信料が安くなれば、高い端末が書いやすくなるというのは、大間違い

月々、3000円以下で使えていたiPhoneが、月々 5000円になるという数字は、通信料が下がってトータルで支払う金額が変わらないとしても購入するには、ためらう金額です。

しかも、数年でバッテリーをはじめ、買い替えが必要となる。

「あるいみ消耗品」であるスマートフォンにそんなに高い金を払ってまで購入するひとが増えるであろうか？

そして、どうしてもiPhoneという人ってどれだけいるんだろう？
ここにアップルの成長が続くかどうかにかかっています。

アップルの戦略の怖いところは、iPhoneを使っていないとその他の製品も売れないというところです。
囲い込み戦略は、正しいのですが、両刃の剣であるとも思います。

こんなことは、マーケティングのプロの方なら、ご存知で「いや違うよ」という意見もあると思います。

日本は、ものの売れ方が極端で
「一気に売れなくなる」という現象が度々発生しています。

誰かが、
「iPhoneは、高くてコストパフォーマンスが悪い」
と言い出したら、一気に状況が変わるかも知れません。
※マスコミをはじめ、そんなことを言う人はいないと思いますが・・・

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キャリアもサービス拡張

日本のキャリアも本業を軸に　金融、保険、電気・ガス、通販、そしてウォーターサーバーまで販売しています。

通販では、そんなに結果が残せていないようですが、auは、楽天と手を組んで打開策を見つけようとしています。

SoftBankは、Yahoo！に通販部分をまかせて
携帯電話の通信会社として欧米のような「いわゆる土管化」になりつつあるのかな？
iPhoneの販売は、続けるでしょうかど、あまり他業種に手を出していない気がします。

そのかわり、SoftBank本体は、投資会社となっているようですが・・・

来年の消費税増税を気に「ものの値段にシビア」になってくるような気がします。

家計の中で真っ先に見直されるのが携帯電話代、総務省が4割下げろの大合唱は、
消費税増税の非難を交わしたいという対策のひとつである。

そうなったときに今まのような2年毎にiPhoneを買い換えるというサイクルは、崩壊
買い替えの時にiPhone以外の選択肢も増えるとも考えられます。

iPhone帝国とも呼ばれている日本のシェアがどうなるのでしょうか？

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米国経済の危うさ

2018/11/13　株価がかなりの勢いで下がっています。

iPhone XRの製造を減らすということで部品会社や関係銘柄の下落が引き金とも言われています。

米国の経済状況は

「可処分所得に占める債務支払いの比率の上昇」
「貯蓄率が現在ほとんど底」

の状況でいつ何が起こるかも知れないと専門家は警戒をしていました。

リーマンショック以来、世界中で行われてきた
金融緩和政策＝バブル
を米国の連邦準備制度が鎮めることを考えて金融引き締め（利上げ）をはじめました。

これって、日本が90年台のバブル景気を金融庁が行った、量的緩和と同じことです。

2018年10月の世界同時株安で
トランプ大統領は、米国の連邦準備制度が行なっている金融引き締め（利上げ）に対して

「狂ってる」
「ばかげている」

と批判を繰り返しました。
特に日本のマスコミは、「また吠えてるよ」ぐらいしか報道していません。

もしかしてですよ！

この先、バブル崩壊が起こった時に

「ほら、俺がいったとおりだろ！」
「連邦準備制度が行なっている金融引き締めが悪いんだ」

それって！

「俺は、悪くない　悪いのは、連邦準備制度だ」
「俺は、こうなることを忠告したぞ！」

という保険をかけたのではないでしょうか？
だとしたら、トランプ大統領は、かなりの戦略家です。
※あるいは、優れた表現者なのか？

間違っては、いけないのは、トランプ大統領のTwitterが原因で株価が上げ下げするのではなく
あれは、市場に対しての「サイン」ということです。
彼が、Twitterで囁やこうが、囁かまいが、そうなるのは、すでに決まった路線

あはは！　これは、単なる妄想ですよ　妄想！

でもね

本当に賢いやつは、賢いことを表に出さない人間なのです。

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まとめ

最後は、米国の経済の妄想話になってしましまいましたが、

米国の景気に乗っかってきた
「アップル社の高額ブランド作戦」に市場は、Noを言うのかどうか？
株式はやっていないけど興味があります。

というわけですが、

日経平均が下がりまくってるな
2018/11/13　執筆