日本のIT屋に一言

【IT業界】若いエンジニアを高給にしない限り、日本のIT業界は縮小する。

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UEFAチャンピオンズリーグ が、いよいろクライマックスに近づいている
【準々決勝】[第1戦] (4月9,10日)
サッカー選手の年俸は、EUに限って言えば半端ない。

例えば、
バルセロナのリオネル・メッシは約60億円
パリ・サンジェルマンのネイマールは約47億円
それにくらべて監督の年俸は、それほどの金額では、ありません。
せいぜい数千万程度

現役選手の方が、おカネをもらって当然の世界である。

ところが、日本の企業、特にIT業界になると逆の結果になります。
一番働いている人が、安い給与で オフィスでEXCELでエンジニアを管理している人のほうが年俸が良い。
IT小僧は、冒頭で断言しよう。
この状況が変わらない限り、日本のIT産業は、消滅すると・・・

今回の日本のIT屋に一言では、
若いエンジニアを高給にしない限り、日本のIT業界は縮小する
と題して、
IT業界の縮小、米国や中国どころか、ベトナムなど東南アジア諸国にも負ける日がやがて来るだろうIT業界について考えてみよう。
最後まで読んでいただけたら幸いです。

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相変わらずの人手不足大合唱

ナントカのの一つ覚えのような「人手不足の大合唱」
もう、お腹いっぱい状態です。

はっきり言おう
「人手不足」ではなく「人材不足」なのだと
「愚かなるIT業界どもに怒りの鉄槌を降らせようではないか?」
どこかで聴いたことのあるセリフですが、事実だと思っています。

人手不足なら大手IT企業の富士通、NECなど数千人単位の大規模なリストラぜdっじょうんkはしない。
リストラは、生き残りを測るためのコスト削減の手段ですが、

「自分に価値がある人材」ほど
「沈みかけた船」から脱出して
「自分の価値を認めてくれるところに移ります

IT企業にとっていちばんの資産 それは「人」
「人」をリストラして生き残りを測るとしたら、それは、末期症状
IT小僧は、過去にそういう体験をしているのでわかります。

有能な人材ほど、早期退職社制度を利用

リストラは、有能な人材の流失だと」
有能な人材ほど、早期退職社制度を利用して転職するのです。
デジタル産業が必須となりつつある企業にとって

「IT部署は、重要視されます」

業務システムは、クラウドとERPにお任せ
それまで使っていた、莫大なサーバー代金と保守メンテ料金のコスト減でできた予算ををITなどのデジタル産業に注ぎ込まないと生き残りは厳しでしょう。

その中でもっとも重要な役割は。
「社員のITエンジニア」
なのです。

富士通、NECなど大手ITベンダーから脱出したエンジニアは、大手企業の社内SEとして迎えられているとも言われています。
大手でも現場で働いていた人たちは、ノウハウを持っていますが、役付で現場には出ないで、営業、苦情受付、予算管理ぐらいしかしなかった人は、他の企業では、何の役に立ちません。

役職は、現在勤めている企業内のことであって、一歩外に出たら
「ただのオジサンやオバサン」
なのです。
「転職には、何の役にもたたない」
ということを覚えておいて下さい。

昭和の年功序列制度では、永遠に人材不足

日本の企業のダメなところは、若いから、入社何年目などで給与が決められることです。
若い人たちを現場に送り、人員アサインやスケジュール管理などをしている、人が多くの収入を得る仕組みになっていて
現場で、超優秀なプログラマーも、その他大勢の凡人プログラマーと一緒にされているのが実情です。
日経クロステックの調査では、以下の報告が掲載されていました。

20代の平均年収は444万円
30代の平均年収は637万円
40代の平均年収は752万円
50代になると平均838万円

60歳以上は嘱託社員など定年を迎えた人が多くなり、平均年収は611万円と30代よりも低くなる。

さて、ここで一番働いているのは、どこでしょうか?

30代、20代、40代の順番だと思っています。

50代になると平均838万円というのは、役職ということでしょうか?
一般企業ならいざ知らず、IT企業では、これでは、NG

30代をピークに、20代にも能力に合わせて多くの給与を与えて、40代、50代は、下げなければなりません。
もちろん、40代、50代でも現場で働ける能力がある人は、きちんと評価をして能力のある人は、高収入を得るべきです。

IT業界は、一般企業と違う「ものさし」で給与体系を決めるべきです。
昭和の年功序列制度では、永遠に人材不足で
「エンジニアになろうという若い人は出てきません」
適材適所を考える経営者だけが、IT企業で生き残ることができると考えています。

多重派遣を止めてプロジェクト派遣

最大の問題の多重派遣

いくら、お役所が対処しても、なくなりません。
派遣法改正で一番苦しんでいるのが派遣社員なのです。
派遣を続ければ続けるほど、正社員への道は、狭くなり、年齢によって派遣の仕事もなくなるでしょう。
特にIT企業では、よほど優秀な人材出ない限り、正社員にはしません。

IT企業は、未だに
「人をたくさん調達すれば儲かる」
という人月商売をしているところが多いため、「優秀だとか関係なく」同じギャラで仕事をしています。
これは、自分がIT業界で仕事をしていて
「30年間、まったく変わっていいない」ことなのです。

プロジェクト派遣

新しいサービスをしようとした場合、
まず、企業から社内SEを責任者に任命
責任者(社内SE)は、プロジェクトに合致する、企業、個人を指名してプロジェクト体制を組み
終了したら 一部、バグ対応の保守要員を残して解散

あくまでも理想ですが、中間マージンを搾取する企業がないのでメンバーには、多くのギャラが発生します。
責任者(社内SE)も会社の予算を握ることができるし、直接発注なので、コストも低く抑えることができます。
低く抑えたコストをよりよいサービスへの投入ができることでしょう。
と言っても理想論なので実現は、厳しく

「コストを下げることを優先」
「出来上がったサービスの評価ではなく、安く立ち上がげると評価さえる」
「サービスを安くあげるため 機能を削る」

など本末転倒なプロジェクトもあるのです。

「顧客ではなく 上層部の顔色を伺うサービス」

など作っても誰も見向きもしません。
どこかの大企業でもありますよね

「売れているから 大きな変革をせず、同じようなものを毎年発表して、売上を維持 株主の顔色ばかり伺う」
「売れているものに集中しすぎたため、他の商品から顧客が離れてしまう」
「売れているものが売れなくなって 慌てて他の商品に再注力してもすでに顧客不在」

プロジェクトは、誰のためにあるのか?
そこを考えてみて下さい。

現場の人に多くの報酬を

サッカー選手では、選手が一番多くギャラをもらいます。
すごく あたりまえな世界なのですが、日本の企業は、監督が一番多くもらうという状況です。

一般企業ならともかく

ITなど個人の特殊能力が必要な職業ならば、能力のある人に多くの報酬を与えるべきだ

と思います。

20代でも50代でも能力があれば、役職など関係なし、こういうプロの社会にならなければ、
ナントカのの一つ覚えのような「人手不足の大合唱」が、永遠に続くでしょう。

年収、1千万円オーバーの20代エンジニアが誕生してもいいのです。


社内SE

これまでの社内SEの役目は、パソコンのお守りをしたりばかりで面白みがない仕事でした。
しかし、これからは、プロのエンジニア達を仕切る能力が必要になるでしょう。

・プロジェクトをまとめたり
・予算交渉をしたり
・技術的解決をしたり
・企画への技術サポートをしたり

一人で全部やれとは、言いません。
チームを組んで適材適所で仕事をする社内SEが理想です。
そのためには、現場に出ていた人と管理職という2面性が必要になるでしょう。

今、一般企業でこうした人材を探しています。

社内SEは、サッカーチームの監督のような立場を目指すべきだと個人的には、思っています。

だから、若い人よりもあある程度、経験と能力、判断力が必要になります。

社内SEという業種が、ダイナミックに変わってゆく分岐点だと感じています。


まとめ

IT企業も少しずつ変わっていると思います。
昭和のような企業は、淘汰されるでしょう。

老若男女問わず、能力のある人には、きちんと報酬を与える。
このシステムが確立すれば、IT業かも盛り上がると思います。
海外のように数千万円の報酬を得られるプログラマーの誕生を願っています。


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